構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお主な耐用年数は次のとおりである。
建物及び構築物 3年～65年
機械装置及び運搬具 3年～15年

2020/06/19 15:31

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保資産

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	11,255百万円	9,655百万円
機械装置及び運搬具	11,687	6,780
このうち工場財団の担保に供している資産
(建物及び構築物)	(10,628)	(9,655)
(機械装置及び運搬具)	(11,687)	(6,780)

担保目的

2020/06/19 15:31

#3 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)

場所	用途	種類	減損損失(百万円)
神奈川県藤沢市	遊休資産	建物及び構築物、機械装置、 建設仮勘定	236
栃木県下都賀郡	遊休資産	機械装置	8
福岡県北九州市	遊休資産	建物及び構築物等	79
宮城県仙台市	遊休資産	建物及び構築物等	46
計			370

当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)

場所	用途	種類	減損損失(百万円)
東京都品川区	遊休資産	建物及び構築物等	111
神奈川県藤沢市	遊休資産	機械装置	80
宮城県仙台市	遊休資産	土地等	144
山口県山口市	遊休資産	建物及び構築物等	90
北海道苫小牧市	遊休資産	機械装置等	300
和歌山県橋本市 他	事業用資産、遊休資産	土地、建物及び構築物等	104
計			829

当社グループは、資産グループを事業用資産、遊休資産及び賃貸用資産に区分し、遊休資産及び賃貸用資産については、個々の物件ごとにグルーピングしている。賃貸用資産、地価の下落等により減損の兆候があった遊休資産及び処分が決定された事業用資産について帳簿価額を回収可能価額まで減額した。

2020/06/19 15:31

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりである。
建物及び構築物 3年～65年
機械装置及び運搬具 3年～15年

2020/06/19 15:31