- 7205
- 2026/03/27
- 時価
- 2223億円
- PER 予
- 2.96倍
- 2010年以降
- 赤字-21.67倍
(2010-2025年) - PBR
- 1.03倍
- 2010年以降
- 0.5-2.95倍
(2010-2025年) - 配当
- 0%
- ROE 予
- 34.85%
- ROA 予
- 5.51%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2018年3月31日
- 6040億9600万
- 2019年3月31日 +1.58%
- 6136億1900万
個別
- 2018年3月31日
- 3773億1000万
- 2019年3月31日 -1.31%
- 3723億7800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】2019/06/19 16:10
前連結会計年度(自 2017年4月1日 至 2018年3月31日) - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (1)リース資産の内容2019/06/19 16:10
有形固定資産
主として生産設備(機械装置及び運搬具)、コンピュータ端末機他(工具、器具及び備品)であります。 - #3 事業用土地の再評価に関する注記(連結)
- 一部の国内連結子会社は、「土地の再評価に関する法律」(平成10年3月31日公布法律第34号)及び「土地の再評価に関する法律の一部を改正する法律」(平成13年3月31日公布法律第19号)に基づき、事業用の土地の再評価を行っております。この評価差額のうち、当該評価差額に係る繰延税金相当額を「再評価に係る繰延税金負債」として負債の部に計上し、これを控除した金額を「土地再評価差額金」として純資産の部に計上しております。2019/06/19 16:10
・再評価の方法…一部の会社は「土地の再評価に関する法律施行令」(平成10年3月31日公布政令第119号)第2条第3号に定める固定資産税評価額に合理的な調整を行って算定する方法及び第5号に定める不動産鑑定士の鑑定評価によって算出しております。
また一部の会社は、同第4号に定める地価税法第16条に規定する地価税の課税価格の計算の基礎となる土地の価額を算定するために国税庁長官が定めて公表した方法により算定した価額に、時点修正による補正等合理的調整を行って算定しております。 - #4 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
(建物、構築物、機械及び装置、車両運搬具、工具、器具及び備品)
定率法
(ただし、型・治具については定額法)
なお、1998年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物については、定額法によります。
(2)無形固定資産
定額法
なお、ソフトウエア(自社利用分)については社内における利用可能期間に基づく定額法によります。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法によります。2019/06/19 16:10 - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- 注(2)※2 主要な固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。2019/06/19 16:10
- #6 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※3 主要な固定資産除売却損の内訳は次のとおりであります。2019/06/19 16:10
- #7 担保に供している資産の注記(連結)
- ① 工場財団抵当に供しているもの2019/06/19 16:10
上記資産は下記債務の担保に供しております。前連結会計年度(2018年3月31日) 当連結会計年度(2019年3月31日) 土地 53 〃 53 〃 その他有形固定資産 1 〃 0 〃 計 179百万円 159百万円
- #8 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2)有形固定資産2019/06/19 16:10
- #9 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※2 有形固定資産に対する減価償却累計額2019/06/19 16:10
- #10 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2019/06/19 16:10
- #11 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2019/06/19 16:10
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2018年3月31日) 当事業年度(2019年3月31日) その他有価証券評価差額金 △15,455百万円 △14,675百万円 固定資産圧縮積立金 △2,479 〃 △2,346 〃 退職給付信託設定益 △1,801 〃 △1,801 〃
- #12 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2019/06/19 16:10
繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(2018年3月31日) 当連結会計年度(2019年3月31日) その他有価証券評価差額金 △17,248百万円 △16,225百万円 固定資産圧縮積立金 △3,875 〃 △3,726 〃 その他 △10,219 〃 △11,169 〃
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2018年3月31日) 当連結会計年度(2019年3月31日) 固定資産-繰延税金資産 29,260 〃 26,134 〃 固定負債-繰延税金負債 △6,576 〃 △2,210 〃 - #13 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (日本)2019/06/19 16:10
当連結会計年度末の売掛債権が56億2百万円増加したこと、有形固定資産が41億93百万円増加したこと、たな卸資産が38億16百万円増加したこと等により、セグメント資産は1兆30億9百万円と前連結会計年度末に比べ、409億76百万円増加しました。
(アジア) - #14 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- (3)当該資産除去債務の総額の増減2019/06/19 16:10
前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 期首残高 1,233百万円 1,254百万円 有形固定資産の取得に伴う増加額 20 〃 4 〃 時の経過による調整額 1 〃 1 〃 - #15 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2019/06/19 16:10
① 有形固定資産(リース資産を除く)
(建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品) - #16 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定しております。)2019/06/19 16:10
4.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)