有価証券報告書-第105期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)

4.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
(建物、構築物、機械及び装置、車両運搬具、工具、器具及び備品)
定率法
(ただし、型・治具については定額法)
なお、平成10年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物については、定額法によります。
(2) 無形固定資産
定額法
なお、ソフトウエア(自社利用分)については社内における利用可能期間に基づく定額法によります。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法によります。