- 7222
- 2026/09/11
- 時価
- 1251億円
- PER 予
- 8.94倍
- 2010年以降
- 赤字-354.67倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.67倍
- 2010年以降
- 0.4-1.76倍
(2010-2026年) - 配当
- 1.68%
- ROE 予
- 7.52%
- ROA 予
- 4.86%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
耐用年数を見積耐用年数、残存価額を実質的残存価額とする定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10~50年
機械及び装置 10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
耐用年数を見積耐用年数またはリース期間、残存価額を実質的残存価額とする定額法によっております。2020/07/06 10:19 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- 4 当期減少の主なもの2020/07/06 10:19
建物 ・・・ 湘南地区ほか老朽化空調設備等の更新に伴う資産廃却 ほか 104百万円 建設仮勘定 ・・・ 新規設備ほかの稼働開始に伴う勘定振替 4,480百万円 ソフトウエア ・・・ システム更新等に伴う不用資産の除却 349百万円 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定額法によっております。2020/07/06 10:19
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法によっております。2020/07/06 10:19
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
主として耐用年数を見積耐用年数、残存価額を実質的残存価額とする定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10~50年
機械装置及び運搬具 5~10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
耐用年数を見積耐用年数またはリース期間、残存価額を実質的残存価額とする定額法によっております。
④ 長期前払費用
均等償却によっております。2020/07/06 10:19