有価証券報告書-第97期(平成31年4月1日-令和2年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として耐用年数を見積耐用年数、残存価額を実質的残存価額とする定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10～50年
機械装置及び運搬具 5～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
耐用年数を見積耐用年数またはリース期間、残存価額を実質的残存価額とする定額法によっております。
④ 長期前払費用
均等償却によっております。