有価証券報告書-第97期(平成31年4月1日-令和2年3月31日)

3 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
耐用年数を見積耐用年数、残存価額を実質的残存価額とする定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10～50年
機械及び装置 10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
耐用年数を見積耐用年数またはリース期間、残存価額を実質的残存価額とする定額法によっております。