ティラド(7236)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 12億6300万
- 2009年3月31日 -47.27%
- 6億6600万
- 2010年3月31日 +28.83%
- 8億5800万
- 2011年3月31日 +55.24%
- 13億3200万
- 2012年3月31日 -11.79%
- 11億7500万
- 2013年3月31日 -1.45%
- 11億5800万
- 2014年3月31日 +15.03%
- 13億3200万
- 2015年3月31日 -5.48%
- 12億5900万
- 2016年3月31日 -4.85%
- 11億9800万
- 2017年3月31日 +6.51%
- 12億7600万
- 2018年3月31日 +15.05%
- 14億6800万
- 2019年3月31日 -5.31%
- 13億9000万
- 2020年3月31日 -7.77%
- 12億8200万
- 2021年3月31日 -12.95%
- 11億1600万
- 2022年3月31日 +27.33%
- 14億2100万
- 2023年3月31日 -4.64%
- 13億5500万
- 2024年3月31日 +23.03%
- 16億6700万
- 2025年3月31日 +1.74%
- 16億9600万
- 2026年3月31日 +3.77%
- 17億6000万
個別
- 2008年3月31日
- 12億6300万
- 2009年3月31日 -47.27%
- 6億6600万
- 2010年3月31日 +28.83%
- 8億5800万
- 2011年3月31日 +55.24%
- 13億3200万
- 2012年3月31日 -11.79%
- 11億7500万
- 2013年3月31日 -1.45%
- 11億5800万
- 2014年3月31日 +15.03%
- 13億3200万
- 2015年3月31日 -5.63%
- 12億5700万
- 2016年3月31日 -6.28%
- 11億7800万
- 2017年3月31日 +6.37%
- 12億5300万
- 2018年3月31日 +15.08%
- 14億4200万
- 2019年3月31日 -5.83%
- 13億5800万
- 2020年3月31日 -7.95%
- 12億5000万
- 2021年3月31日 -14.24%
- 10億7200万
- 2022年3月31日 +27.52%
- 13億6700万
- 2023年3月31日 -5.49%
- 12億9200万
- 2024年3月31日 +23.84%
- 16億
- 2025年3月31日 +0.94%
- 16億1500万
- 2026年3月31日 +0.5%
- 16億2300万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ
時価法を採用しております。2026/06/05 9:03 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/05 9:03
(表示方法の変更)前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 投資有価証券等評価損 8,060 8,054 賞与引当金損金算入限度超過額 492 509 製品保証引当金損金算入限度超過額 119 33
前事業年度の注記において、繰延税金資産の「その他」に含めて表示していた「株式給付引当金」は当事業年度において金額的重要性が増したため、独立掲記しております。また、前事業年度において独立掲記しておりました繰延税金資産の「買掛金」は、重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。これらの表示方法の変更を反映させるため、前事業年度について注記の組み替えを行っています。 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/05 9:03
(注)1.評価性引当額が、248百万円減少しております。税務上の繰越欠損金等に係る評価性引当額については、T.RAD Czech s.r.o.における繰越期限を超過による取崩等により、37百万円減少しました。将来減算一時差異等の合計に係る評価性引当額については、T.RAD North America,Inc.における減損損失に係る繰延税金資産減少にともない、210百万円減少しております。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 投資有価証券等評価損 1,008 1,002 賞与引当金損金算入限度超過額 503 527 製品保証引当金損金算入限度超過額 280 118
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数については次の通りであります。
建物 3~47年
機械及び装置 2~17年
また、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、法人税法の規定に基づき3年間で均等償却する方法を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2026/06/05 9:03