有価証券報告書-第115期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
主に耐用年数を見積耐用年数、残存価額を実質的残存価額とする定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 3～12年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
主に耐用年数をリース期間又は見積耐用年数とし、残存価額を零又は実質的残存価額とする定額法を採用しております。