東京ラヂエーター製造（7235）の繰延税金資産の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1億92万
- 2009年3月31日 +145.92%
- 2億4819万
- 2010年3月31日 -15.9%
- 2億872万
- 2010年12月31日 -36.09%
- 1億3340万
- 2011年3月31日 +54.44%
- 2億603万
- 2011年6月30日 -30.05%
- 1億4412万
- 2011年9月30日 +22.13%
- 1億7602万
- 2011年12月31日 -14.64%
- 1億5025万
- 2012年3月31日 -48.12%
- 7795万
- 2012年6月30日 +19.72%
- 9333万
- 2012年9月30日 +14.32%
- 1億669万
- 2012年12月31日 -56.89%
- 4599万
- 2013年3月31日 -45.35%
- 2513万
- 2013年9月30日 -34.68%
- 1641万
- 2013年12月31日 -3.76%
- 1580万
- 2014年3月31日 -15.85%
- 1329万
- 2014年6月30日 +150.17%
- 3326万
- 2014年9月30日 +24.34%
- 4135万
- 2014年12月31日 +46.61%
- 6063万
- 2015年3月31日 -0.61%
- 6026万
- 2015年6月30日 +1.02%
- 6087万
- 2015年9月30日 -9%
- 5539万
- 2015年12月31日 -7.35%
- 5132万
- 2016年3月31日 +59.41%
- 8181万
- 2016年6月30日 -28.34%
- 5862万
- 2016年9月30日 -7.07%
- 5448万
- 2016年12月31日 -20.68%
- 4321万
- 2017年3月31日 -47.45%
- 2270万
- 2017年6月30日 -41.69%
- 1324万
- 2017年9月30日 +1.42%
- 1343万
- 2017年12月31日 -3.28%
- 1299万
- 2018年3月31日 +24.48%
- 1617万
- 2018年6月30日 +967.76%
- 1億7265万
- 2018年9月30日 -80.48%
- 3370万
- 2018年12月31日 +28.59%
- 4334万
- 2019年3月31日 +175.02%
- 1億1919万
個別
- 2008年3月31日
- 9350万
- 2009年3月31日 +154.92%
- 2億3836万
- 2010年3月31日 -0.45%
- 2億3728万
- 2011年3月31日 -6.73%
- 2億2131万
- 2012年3月31日 -50.11%
- 1億1040万
- 2013年3月31日 -33.62%
- 7328万
- 2014年3月31日 -39.17%
- 4458万
- 2016年3月31日 -52.1%
- 2135万
- 2018年3月31日 +439.45%
- 1億1519万
- 2019年3月31日 +30.47%
- 1億5029万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- (税効果会計関係)2025/06/25 10:50
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
(注) 当社は、繰延税金資産の回収可能性の検討を行うにあたり、「繰延税金資産の回収可能性に関する適用指針」(企業会計基準適用指針第26号)に従い、将来年度の一時差異等加減算前課税所得の見積額に基づき一時差異等のスケジューリングを行ったうえで繰延税金資産を見積っております。前事業年度(2024年3月31日) 当事業年度(2025年3月31日) 繰延税金資産 未払賞与 172,139 千円 176,306 千円 繰延税金負債合計 △369,635 千円 △382,739 千円 繰延税金資産の純額 - 千円 - 千円 繰延税金負債の純額 △41,858 千円 △27,626 千円 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- (税効果会計関係)2025/06/25 10:50
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 繰延税金資産 未払賞与 175,670 千円 179,816 千円 - #3 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）
- 前事業年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)2025/06/25 10:50
1 繰延税金資産の回収可能性
(1) 当事業年度の財務諸表に計上した金額
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
