7235 東京ラヂエーター製造

7235
2026/04/22
時価
147億円
PER 予
7.32倍
2010年以降
赤字-168.25倍
(2010-2025年)
PBR
0.59倍
2010年以降
0.17-0.87倍
(2010-2025年)
配当 予
4.15%
ROE 予
8.05%
ROA 予
5.44%
資料
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CSV,JSON

東京ラヂエーター製造(7235)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 日本の推移 - 全期間

【期間】

連結

2013年3月31日
13億598万
2013年6月30日 -74.13%
3億3784万
2013年9月30日 +86.57%
6億3031万
2013年12月31日 +34.49%
8億4771万
2014年3月31日 +38.22%
11億7174万
2014年6月30日 -75.53%
2億8676万
2014年9月30日 +65.01%
4億7317万
2014年12月31日 +81.86%
8億6051万
2015年3月31日 +13.59%
9億7745万
2015年6月30日 -91.93%
7888万
2015年9月30日 +167.43%
2億1095万
2015年12月31日 +1.52%
2億1416万
2016年3月31日 +223.87%
6億9361万
2016年6月30日 -87.28%
8825万
2016年9月30日 +128.56%
2億170万
2016年12月31日 +50.69%
3億394万
2017年3月31日 +120.3%
6億6958万
2017年6月30日 -68.87%
2億843万
2017年9月30日 +36.78%
2億8510万
2017年12月31日 +82.82%
5億2124万
2018年3月31日 +48.34%
7億7321万
2018年6月30日 -78.56%
1億6577万
2018年9月30日 +112.01%
3億5146万
2018年12月31日 +58.52%
5億5712万
2019年3月31日 +89.52%
10億5586万
2019年6月30日 -93.83%
6516万
2019年9月30日 +181.8%
1億8363万
2019年12月31日 -48.29%
9495万
2020年3月31日 +9.17%
1億366万
2020年6月30日
-3億8583万
2020年9月30日 -42.42%
-5億4950万
2020年12月31日
-5億2911万
2021年3月31日
-4億1631万
2021年6月30日
-5737万
2021年9月30日 -530.74%
-3億6185万
2021年12月31日 -63.51%
-5億9168万
2022年3月31日 -16.92%
-6億9181万
2022年6月30日
-3億9844万
2022年9月30日 -33.48%
-5億3182万
2022年12月31日
-4億3359万
2023年3月31日
1389万
2023年6月30日 +855.02%
1億3269万
2023年9月30日 +204.21%
4億365万
2023年12月31日 +52.48%
6億1548万
2024年3月31日 +33.55%
8億2197万
2024年9月30日 -56.98%
3億5364万
2025年3月31日 +199.34%
10億5860万
2025年9月30日 -25.03%
7億9359万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
当社グループは、主に自動車部品等を生産・販売しており、取り扱う製品の市場から最適な生産拠点を決め、地域ごとに包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。
したがって、当社グループは、生産・販売体制を基礎とした地域別のセグメントから構成されており、「日本」「中国」「アジア」の3つを報告セグメントとしております。
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
2025/06/25 10:50
#2 主要な顧客ごとの情報
(単位:千円)
顧客の名称又は氏名売上高関連するセグメント名
いすゞ自動車株式会社17,331,665日本
2025/06/25 10:50
#3 報告セグメントの概要(連結)
当社グループは、主に自動車部品等を生産・販売しており、取り扱う製品の市場から最適な生産拠点を決め、地域ごとに包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。
したがって、当社グループは、生産・販売体制を基礎とした地域別のセグメントから構成されており、「日本」「中国」「アジア」の3つを報告セグメントとしております。
2025/06/25 10:50
#4 売上高、地域ごとの情報(連結)
(単位:千円)
日本中国その他合計
25,890,7712,462,0585,707,40034,060,230
(注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。
2025/06/25 10:50
#5 従業員の状況(連結)
3 平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでおります。
4 提出会社の従業員は、すべて日本セグメントに属しております。
(3)労働組合の状況
2025/06/25 10:50
#6 提出会社の株式事務の概要(連結)
第6【提出会社の株式事務の概要】
事業年度4月1日から3月31日まで
買取手数料無料
公告掲載方法当会社の公告方法は、電子開示とする。ただし、事故その他やむを得ない事由によって電子公告による公告をすることができない場合は、日本経済新聞に掲載して行います。なお、決算公告は当社ホームページに掲載しており、そのアドレスは次のとおりです。http://www.tokyo-radiator.co.jp/
株主に対する特典該当事項はありません。
(注) 当社定款の定めにより、単元未満株主は、会社法第189条第2項各号に掲げる権利、株主の有する株式数に応じて募集株式の割当て及び募集新株予約権の割当てを受ける権利並びに単元未満株式の売渡請求をする権利以外の権利を有しておりません。
2025/06/25 10:50
#7 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
(単位:千円)
日本中国アジア合計
6,689,1701,802,929262,3678,754,467
2025/06/25 10:50
#8 未適用の会計基準等、連結財務諸表(連結)

企業会計基準委員会において、日本基準を国際的に整合性のあるものとする取組みの一環として、借手の全てのリースについて資産及び負債を認識するリースに関する会計基準の開発に向けて、国際的な会計基準を踏まえた検討が行われ、基本的な方針として、IFRS第16号の単一の会計処理モデルを基礎とするものの、IFRS第16号の全ての定めを取り入れるのではなく、主要な定めのみを採り入れることにより、簡素で利便性が高く、かつ、IFRS第16号の定めを個別財務諸表に用いても、基本的に修正が不要となることを目指したリース会計基準等が公表されました。
借手の会計処理として、借手のリースの費用配分の方法については、IFRS16号と同様に、リースがファイナンス・リースであるかオペレーティング・リースであるかにかかわらず、全てのリースについて使用権資産に係る減価償却費及びリース負債に係る利息相当額を計上する単一の会計処理モデルが適用されます。
2025/06/25 10:50
#9 略歴、役員の状況(取締役(及び監査役))(連結)
1980年4月日本ラヂヱーター株式会社(現マレリ株式会社)入社
2004年4月同社エキゾーストシステムプロダクトダイレクター
2007年4月カルソニックカンセイルーマニア社(現Marelli Ploiesti Romania S.R.L.)社長
2011年4月カルソニックカンセイ株式会社(現マレリ株式会社)コンプレッサー事業部副本部長
2014年6月同社常務執行役員日本リ―ジョン本部副本部長
2018年4月同社常務執行役員サーマルシステム事業本部本部長
2019年4月当社顧問
2019年6月当社代表取締役社長、執行役員社長、内部監査室担当
2024年4月当社取締役会長(現任)
2025/06/25 10:50
#10 略歴、役員の状況(取締役(及び監査役))(議案)(連結)
1986年4月 日本ラヂヱーター株式会社(現マレリ株
式会社)入社
2025/06/25 10:50
#11 監査報酬(連結)
1)監査法人の名称
EY新日本有限責任監査法人
2)継続監査期間
2025/06/25 10:50
#12 研究開発活動
6【研究開発活動】
当社グループへ与えられた最重要課題は地球環境保全であると考えており、その認識の基、世界の法規制、市場動向及び顧客ニーズに適合した製品開発を行い、商用車、産業・建設機械向けに、当社の最新固有技術を活かし日本及び海外のお客様へ製品を提供しております。
1.内燃機関向け熱交換器製品の開発
2025/06/25 10:50
#13 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当連結会計年度(2024年4月1日~2025年3月31日)の当社グループ(当社及び連結子会社)の主要市場でありますトラック市場におきましては、部品供給の改善等により日本市場においては需要が堅調に推移しました。
また、産業・建設機械市場におきましては、日本では横ばいで推移しておりますが、地域によりばらつきあるものの、欧米やアジアでの高い金利水準の影響で需要が減少しております。
この結果、当社グループの当連結会計年度の売上高は340億60百万円となり、前年同期比で6億59百万円(2.0%)の増収となりました。
2025/06/25 10:50
#14 設備の新設、除却等の計画(連結)
3【設備の新設、除却等の計画】
当連結会計年度末現在における重要な設備の新設、改修等に係わる投資予定額は1,315百万円で、セグメント別の内訳は当社(日本)1,100百万円、(中国)193百万円、(アジア)22百万円であります。
(1)重要な設備の新設等
2025/06/25 10:50

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