曙ブレーキ工業(7238)の売上高の推移 - 第三四半期
連結
- 2009年12月31日
- 936億9200万
- 2010年12月31日 +83.64%
- 1720億5600万
- 2011年12月31日 -7.54%
- 1590億9100万
- 2012年12月31日 -1.82%
- 1561億9000万
- 2013年12月31日 +12.84%
- 1762億5000万
- 2014年12月31日 +5.38%
- 1857億3100万
- 2015年12月31日 +13.86%
- 2114億6600万
- 2016年12月31日 -6.97%
- 1967億3400万
- 2017年12月31日 +1.91%
- 2004億9500万
- 2018年12月31日 -7.08%
- 1862億9500万
- 2019年12月31日 -20.08%
- 1488億8500万
- 2020年12月31日 -34.55%
- 974億4300万
- 2021年12月31日 +3.26%
- 1006億1600万
- 2022年12月31日 +12.2%
- 1128億9000万
- 2023年12月31日 +10.71%
- 1249億7600万
- 2024年12月31日 -3.31%
- 1208億3800万
- 2025年12月31日 -0.78%
- 1198億9900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- 前第3四半期連結累計期間(自 2022年4月1日 至 2022年12月31日)2024/02/13 15:01
報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
- #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社第3四半期(2023年4月1日~2023年12月31日)における当社グループを取り巻く事業環境は、世界的なインフレによる原材料価格・エネルギーコストの市況高騰や、各国の利上げによる景気の下振れリスクなど、依然として不透明な状況が続いております。2024/02/13 15:01
このような状況下、当第3四半期連結累計期間(注)における当社グループの業績は、半導体供給不足の影響が改善したことや、日本・北米・欧州を中心とした自動車需要の回復、円安の影響などにより、売上高は1,250億円と対前年同期比121億円(+10.7%)の増収となりました。
利益面では、原材料価格・エネルギーコストの高止まりによる負担増があったものの、それらの影響について販売価格への転嫁を進めたことや、生産性改善などの合理化の効果により、営業利益は11億円と対前年同期比10億円(+808.9%)の増益となりました。経常利益は、為替相場の変動により当社が保有する海外子会社への外貨建ての貸付金に対して発生した為替差益を計上し11億円となったものの、対前年同期比では△16億円(△59.7%)の減益となりました。