ヤマハ発動機（7272）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2011年3月31日
- 257億8800万
- 2011年6月30日 +55.13%
- 400億400万
- 2011年9月30日 -43.12%
- 227億5400万
- 2011年12月31日 -61.95%
- 86億5800万
- 2012年3月31日 +306.83%
- 352億2300万
- 2012年6月30日 -41.89%
- 204億6900万
- 2012年9月30日 -19.39%
- 165億
- 2012年12月31日 +158.96%
- 427億2900万
- 2013年3月31日 -16.34%
- 357億4900万
- 2013年6月30日 +59.03%
- 568億5200万
- 2013年9月30日 -4.39%
- 543億5700万
- 2013年12月31日 +66.61%
- 905億6600万
- 2014年3月31日 -87.03%
- 117億4500万
- 2014年6月30日 +128.79%
- 268億7100万
- 2014年9月30日 +140.2%
- 645億4300万
- 2014年12月31日 +67.69%
- 1082億3500万
- 2015年3月31日 -82.62%
- 188億600万
- 2015年6月30日 +211.92%
- 586億6000万
- 2015年9月30日 -48.44%
- 302億4400万
- 2015年12月31日 +68.87%
- 510億7300万
- 2016年3月31日 -83.28%
- 85億4000万
- 2016年6月30日
- -138億9700万
- 2016年9月30日
- 47億5900万
- 2016年12月31日 +999.99%
- 720億5700万
- 2017年3月31日 -69.79%
- 217億6700万
- 2017年6月30日 +192.29%
- 636億2300万
- 2017年9月30日 +65.63%
- 1053億7700万
- 2017年12月31日 +21.28%
- 1278億100万
- 2018年3月31日 -88.1%
- 152億500万
- 2018年6月30日 +232.15%
- 505億300万
- 2018年9月30日 +72.81%
- 872億7600万
- 2018年12月31日 -11.86%
- 769億2600万
- 2019年3月31日 -45.97%
- 415億6200万
- 2019年6月30日 +32.4%
- 550億2900万
- 2019年9月30日 +26.86%
- 698億900万
- 2019年12月31日 +39.91%
- 976億7200万
- 2020年3月31日
- -369億1600万
- 2020年6月30日
- -331億8900万
- 2020年9月30日
- 46億6700万
- 2020年12月31日 +606.04%
- 329億5100万
- 2021年3月31日 +113.34%
- 702億9900万
- 2021年6月30日 +82.61%
- 1283億7200万
- 2021年9月30日 +33.8%
- 1717億6100万
- 2021年12月31日 +19.46%
- 2051億8900万
- 2022年3月31日 -67.18%
- 673億5000万
- 2022年6月30日 +150.35%
- 1686億800万
- 2022年9月30日 +40.43%
- 2367億7300万
- 2022年12月31日 -5.96%
- 2226億7100万
- 2023年3月31日 -71.69%
- 630億3800万
- 2023年6月30日 +197.77%
- 1877億700万
- 2023年9月30日 +27.84%
- 2399億6300万
- 2023年12月31日 -5.91%
- 2257億8100万
有報情報
- #1 注記事項－その他の包括利益、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 25.その他の包括利益2025/03/26 14:06
その他の包括利益の内訳項目ごとの組替調整額及び税効果額は、以下のとおりです。
(単位:百万円) 税効果調整後 2,606 3,513 その他の包括利益を通じて公正価値で測定する資本性金融資産 当期発生額 △19,975 △2,719 税効果調整後 △16,435 △3,332 持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分 当期発生額 △17 51 税効果調整後 52,352 48,544 持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分 当期発生額 1,116 2,137 - #2 注記事項－その他の金融資産、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 12.その他の金融資産2025/03/26 14:06
その他の金融資産の内訳は、以下のとおりです。なお、その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産の主な銘柄及び公正価値については、「34.金融商品」をご参照ください。
その他の金融資産に関する損失評価引当金の増減は、以下のとおりです。(単位:百万円) 損失評価引当金 △169 △132 △1,509 その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 株式 80,279 75,959 72,538 - #3 注記事項－他の企業への関与、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 個々に重要性のない関連会社の当期包括利益に対する持分取込額は、以下のとおりです。2025/03/26 14:06
個々に重要性のない共同支配企業の当期包括利益に対する持分取込額は、以下のとおりです。(単位:百万円) 当期利益 5,819 6,288 その他の包括利益 686 1,483 当期包括利益合計 6,506 7,771 - #4 注記事項－初度適用、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- ④ 金融商品の分類の指定2025/03/26 14:06
IFRS第1号では、移行日時点で存在する事実及び状況に基づき、資本性金融商品をその他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産として指定をすることが認められています。
当社グループは、移行日時点で存在する事実状況に基づき、資本性金融商品についてその他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産として指定しています。 - #5 注記事項－資本金及びその他の資本項目、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 前連結会計年度(自 2023年1月1日 至 2023年12月31日)2025/03/26 14:06
当連結会計年度(自 2024年1月1日 至 2024年12月31日)(単位:百万円) 確定給付制度の再測定 その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 在外営業活動体の換算差額 合計 2023年1月1日残高 - 9,142 - 9,142 その他の包括利益 2,576 △16,364 48,125 34,337 利益剰余金への振替 △2,576 △53 - △2,629
(a) 確定給付制度の再測定(単位:百万円) 確定給付制度の再測定 その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 在外営業活動体の換算差額 合計 2024年1月1日残高 - △7,275 48,085 40,810 その他の包括利益 3,582 △3,295 47,569 47,857 利益剰余金への振替 △3,582 1,884 - △1,698 - #6 注記事項－重要性がある会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 取得日から1年以内の測定期間に入手した新たな情報が、取得日時点で認識された金額の測定に影響を及ぼすものである場合には、取得日時点で認識した暫定的な金額を遡及的に修正しています。2025/03/26 14:06
段階的に達成される企業結合の場合、当社グループが以前に保有していた被取得企業の資本持分は取得日の公正価値で再評価され、発生した利得又は損失があれば純損益又はその他の包括利益に認識しています。
条件付対価は取得時に公正価値で認識し、認識後の公正価値変動は、上記測定期間に認識された、取得日時点で認識された金額の測定に影響を及ぼすものである場合には取得原価を修正し、そうでない場合には公正価値の変動として純損益に認識しています。 - #7 注記事項－金融収益及び金融費用、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (1) 金融収益2025/03/26 14:06
(2) 金融費用(単位:百万円) 受取配当金 その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 1,067 1,255 為替差益 - 1,587
- #8 注記事項－金融商品、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (b)資本性金融商品の価格変動リスクの感応度分析2025/03/26 14:06
当社グループは資本性金融商品について、主にその他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産に分類しています。各連結会計年度末において、保有する資本性金融資産(株式)の公正価値が一律10%下落した場合のその他の包括利益に与える影響額(税効果前)は、以下のとおりです。なお、市場価格以外のその他のすべての変数が一定であることを前提としています。
(5) 金融商品の公正価値(単位:百万円) 前連結会計年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 当連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) その他の包括利益(税効果前) △7,596 △7,254 - #9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 従業員の退職給付費用及び退職給付債務は、数理計算上で設定される前提条件に基づいて算出されています。これらの前提条件には、割引率、長期期待運用収益率、将来の給与水準、退職率、直近の統計数値に基づいて算出される死亡率などが含まれます。当社及び一部の国内連結子会社が加入する年金制度においては、割引率は優良社債を基礎とした複数の割引率を退職給付の支払見込期間ごとに設定しています。長期期待運用収益率は、年金資産が投資されている資産の種類毎の期待収益率の加重平均に基づいて計算されます。実際の結果が前提条件と異なる場合、又は前提条件が変更された場合、その影響は累積され、将来にわたって規則的に計上されるため、一般的には将来期間において認識される収益・費用、計上される資産・負債及び純資産に影響を及ぼします。2025/03/26 14:06
確定給付制度の当期勤務費用及び確定給付負債(資産)の純額に係る利息の純額は純損益として認識しています。確定給付制度の再測定額は、発生した期に一括してその他の包括利益で認識し、直ちに利益剰余金に振り替えています。制度の改訂による従業員の過去の勤務に係る確定給付制度債務の増減は、純損益として認識しています。
(8) 並行開示情報 - #10 連結包括利益計算書（IFRS）（連結）
- 【連結包括利益計算書】2025/03/26 14:06
(単位:百万円) 当期利益 172,879 124,570 その他の包括利益 純損益に振り替えられることのない項目 確定給付制度の再測定 25,32 2,606 3,513 その他の包括利益を通じて公正価値で測定する資本性金融資産 25,34 △16,435 △3,332 持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分 25,36 △17 51 合計 △13,846 232 在外営業活動体の換算差額 25,34 52,352 48,544 持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分 25,36 1,108 1,878 合計 53,460 50,423 その他の包括利益合計 39,614 50,655 当期包括利益 212,493 175,226 当期包括利益の帰属 親会社の所有者 192,758 155,926 非支配持分 19,735 19,299 当期包括利益 212,493 175,226
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
