固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

外部顧客への売上高のうち、特定の顧客への売上高で連結損益計算書の売上高の10%以上を占めるものがないため、記載を省略しています。
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 平成25年1月1日 至 平成25年12月31日)

2015/03/27 11:24

#2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

(1) リース資産の内容
有形固定資産
主として機械装置及び運搬具です。

2015/03/27 11:24

#3 固定資産の減価償却の方法

固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
(3) リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しています。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零として算定する方法を採用しています。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年12月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっています。2015/03/27 11:24

#4 固定資産処分損の注記

固定資産処分損の内訳は、次のとおりです。

	前連結会計年度 (自 平成25年1月1日 至 平成25年12月31日)	当連結会計年度 (自 平成26年1月1日 至 平成26年12月31日)
1)建物及び構築物 2)機械装置及び運搬具 3)その他	334百万円 687 91	267百万円 437 266
計	1,113	971

2015/03/27 11:24

#5 固定資産売却損の注記（連結）

固定資産売却損の内訳は、次のとおりです。

	前連結会計年度 (自 平成25年1月1日 至 平成25年12月31日)	当連結会計年度 (自 平成26年1月1日 至 平成26年12月31日)
1)機械装置及び運搬具 2)土地 3)その他	103百万円 262 6	117百万円 113 15
計	372	245

2015/03/27 11:24

#6 固定資産売却益の注記（連結）

固定資産売却益の内訳は、次のとおりです。

	前連結会計年度 (自 平成25年1月1日 至 平成25年12月31日)	当連結会計年度 (自 平成26年1月1日 至 平成26年12月31日)
1)建物及び構築物 2)機械装置及び運搬具 3)その他	21百万円 252 18	-百万円 315 53
計	292	368

2015/03/27 11:24

#7 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は次のとおりです。

	前連結会計年度(平成25年12月31日)	当連結会計年度(平成26年12月31日)
土地	99	44
有形固定資産のその他	7	-
投資有価証券	54	59

担保付債務は次のとおりです。

2015/03/27 11:24

#8 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

(2) 有形固定資産

2015/03/27 11:24

#9 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）

※1 有形固定資産より控除した減価償却累計額

	前連結会計年度(平成25年12月31日)	当連結会計年度(平成26年12月31日)
有形固定資産より控除した減価償却累計額	575,945百万円	611,641百万円

2015/03/27 11:24

#10 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

2015/03/27 11:24

#11 業績等の概要

[投資活動によるキャッシュ・フロー]
主にインドでの生産能力増強の為の設備投資など、固定資産の取得による支出619億円(前期:534億円)などにより、725億円のマイナス(前期:627億円のマイナス)となりました。
[財務活動によるキャッシュ・フロー]

2015/03/27 11:24

#12 表示方法の変更、財務諸表（連結）

(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しています。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しています。

2015/03/27 11:24

#13 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
③ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しています。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零として算定する方法を採用しています。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年12月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっています。2015/03/27 11:24