固定資産
連結
- 2013年3月31日
- 128億9356万
- 2014年3月31日 +1.02%
- 130億2550万
個別
- 2013年3月31日
- 119億5245万
- 2014年3月31日 -2.22%
- 116億8661万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2014/06/27 11:29
本邦に所在している有形固定資産の額が、連結貸借対照表の有形固定資産の90%超であるため、記載を省略しております。
3 主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (注) 取得価額相当額は、未経過リース料期末残高が有形固定資産の期末残高等に占める割合が低いため、支払利子込み法により算定しております。2014/06/27 11:29
- #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、賃貸用有形固定資産の一部については定額法を採用しております。
また、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)についても、法人税法に定める定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 7~50年
機械及び装置 4~9年
なお、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、法人税法の規定に基づき、3年間均等償却しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/27 11:29 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
2014/06/27 11:29前連結会計年度
(自 平成24年4月1日
至 平成25年3月31日)当連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)機械装置及び運搬具 76千円 2,211千円 その他 281 〃 ― 〃 計 357千円 2,211千円 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度
(自 平成24年4月1日
至 平成25年3月31日)当連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)建物及び構築物 3,200千円 ―千円 機械装置及び運搬具 52 〃 564 〃 その他 1,462 〃 1,072014/06/27 11:29 - #6 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
形固定資産2014/06/27 11:29- #7 有形固定資産等明細表(連結)
【有形固定資産等明細表】2014/06/27 11:29
- #8 税効果会計関係、財務諸表(連結)
(固定資産)2014/06/27 11:29
- #9 表示方法の変更、財務諸表(連結)
(表示方法の変更)2014/06/27 11:29
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。- #10 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
(連結貸借対照表関係)2014/06/27 11:29
前連結会計年度において、「有形固定資産」の「その他(純額)」に含めていた「リース資産(純額)」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「有形固定資産」の「その他、減価償却累計額、その他(純額)」に表示していた4,620,890千円、△4,180,177千円、440,712千円は、「リース資産、減価償却累計額、リース資産(純額)」434,355千円、△234,381千円、199,974千円、「その他、減価償却累計額、その他(純額)」4,186,534千円、△3,945,796千円、240,738千円として組み替えております。- #11 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、賃貸用有形固定資産の一部及び在外連結子会社については定額法によっております。また、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)についても定額法によっております。
なお、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7~50年
機械装置及び運搬具 4~9年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ 長期前払費用
定額法によっております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
④ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2014/06/27 11:29IRBANK 採用情報
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