固定資産
連結
- 2018年3月31日
- 493億3400万
- 2019年3月31日 +2.7%
- 506億6400万
個別
- 2018年3月31日
- 452億5400万
- 2019年3月31日 +1.18%
- 457億8700万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】2019/06/26 16:08
前連結会計年度(自 平成29年4月1日 至 平成30年3月31日) - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ース資産の内容2019/06/26 16:08
有形固定資産
主として、自動車関連品事業における生産用金型(工具、器具及び備品)であります。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 4.固定資産の減価償却方法2019/06/26 16:08
(1)有形固定資産(リース資産を除く) - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
2019/06/26 16:08前連結会計年度
(自 平成29年4月1日
至 平成30年3月31日)当連結会計年度
(自 平成30年4月1日
至 平成31年3月31日)機械装置及び運搬具 3百万円 8百万円 工具、器具及び備品 0百万円 0百万円 計 3百万円 8百万円 - #5 固定資産除売却損の注記(連結)
- 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。
(売却)
(除却)前連結会計年度
(自 平成29年4月1日
至 平成30年3月31日)当連結会計年度
(自 平成30年4月1日
至 平成31年3月31日)機械装置及び運搬具 7百万円 2百万円 工具、器具及び備品 0百万円 0百万円 計 7百万円 2百万円
2019/06/26 16:08前連結会計年度
(自 平成29年4月1日
至 平成30年3月31日)当連結会計年度
(自 平成30年4月1日
至 平成31年3月31日)建物及び構築物 10百万円 12百万円 機械装置及び運搬具 28百万円 42百万円 工具、器具及び備品 3百万円 11百万円 計 41百万円 67百万円 - #6 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2)有形固定資産2019/06/26 16:08
- #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2019/06/26 16:08
- #8 減損損失に関する注記(連結)
- ③ 減損損失の認識に至った経緯2019/06/26 16:08
遊休資産については、将来の具体的な利用計画が無い固定資産について減損損失として特別損失に計上しております。その内訳は、機械装置16百万円、工具、器具及び備品0百万円であります。
④ 回収可能価額の算定 - #9 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2019/06/26 16:08
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(平成30年3月31日) 当事業年度(平成31年3月31日) 繰延税金負債 固定資産圧縮記帳積立金 △1 △0 繰延ヘッジ損益 △0 △1
- #10 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2019/06/26 16:08
(注) 繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(平成30年3月31日) 当連結会計年度(平成31年3月31日) 繰延税金負債 固定資産圧縮記帳積立金 △3 △2 その他有価証券評価差額金 △1,464 △1,087
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成30年3月31日) 当連結会計年度(平成31年3月31日) (百万円) (百万円) 固定資産-繰延税金資産 1,254 1,432 固定負債-繰延税金負債 △1,081 △1,293 - #11 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2019/06/26 16:08
当連結会計年度における投資活動の結果使用した資金は、66億7百万円(前年同期は38億1千2百万円の支出)となりました。これは主に、固定資産の取得による支出71億1千6百万円であります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #12 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ② 重要な減価償却資産の減価償却の方法2019/06/26 16:08
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
当社の建物及び在外連結子会社の保有する有形固定資産は定額法を、その他の有形固定資産は定率法を採用しております。 - #13 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 商品、製品、仕掛品、原材料は総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)、貯蔵品は最終仕入原価法による原価法を採用しております。2019/06/26 16:08
4.固定資産の減価償却方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)