四半期報告書-第95期第1四半期(平成28年4月1日-平成28年6月30日)
(セグメント情報等)
【セグメント情報】
Ⅰ 前第1四半期連結累計期間(自 平成27年4月1日 至 平成27年6月30日)
1.報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
(注)1.「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、芝管理機械等の販売事業、車輌用暖房器の製造販売事業等を含んでおります。
2.セグメント利益は、四半期連結損益計算書の営業利益と一致しております。
2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
該当事項はありません。
Ⅱ 当第1四半期連結累計期間(自 平成28年4月1日 至 平成28年6月30日)
1.報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
(注)1.「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、芝管理機械等の販売事業、車輌用暖房器の製造販売事業等を含んでおります。
2.セグメント利益は、四半期連結損益計算書の営業利益と一致しております。
2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
重要性が乏しいため、記載を省略しております。
3.報告セグメントの変更等に関する事項
(会計方針の変更)に記載のとおり、法人税法の改正に伴い、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物に係る減価償却方法を定率法から定額法に変更したため、事業セグメントの減価償却の方法を同様に変更しております。
なお、この変更による当第1四半期連結累計期間のセグメント利益又は損失に与える影響は軽微であります。
【セグメント情報】
Ⅰ 前第1四半期連結累計期間(自 平成27年4月1日 至 平成27年6月30日)
1.報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
| (単位:百万円) | ||||||||
| 報告セグメント | その他 (注)1 | 合計 | 調整額 | 四半期連結損益計算書計上額 (注)2 | ||||
| 自動車 関連品 | 生活機器 関連品 | 航空機部品 輸入販売 | 計 | |||||
| 売上高 | ||||||||
| 外部顧客への売上高 | 15,044 | 1,639 | 6,282 | 22,965 | 1,981 | 24,947 | ― | 24,947 |
| セグメント間の内部 売上高又は振替高 | ― | ― | ― | ― | ― | ― | ― | ― |
| 計 | 15,044 | 1,639 | 6,282 | 22,965 | 1,981 | 24,947 | ― | 24,947 |
| セグメント利益 又は損失(△) | 598 | 27 | 216 | 843 | △6 | 836 | ― | 836 |
(注)1.「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、芝管理機械等の販売事業、車輌用暖房器の製造販売事業等を含んでおります。
2.セグメント利益は、四半期連結損益計算書の営業利益と一致しております。
2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
該当事項はありません。
Ⅱ 当第1四半期連結累計期間(自 平成28年4月1日 至 平成28年6月30日)
1.報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
| (単位:百万円) | ||||||||
| 報告セグメント | その他 (注)1 | 合計 | 調整額 | 四半期連結損益計算書計上額 (注)2 | ||||
| 自動車 関連品 | 生活機器 関連品 | 航空機部品 輸入販売 | 計 | |||||
| 売上高 | ||||||||
| 外部顧客への売上高 | 13,945 | 1,557 | 5,681 | 21,183 | 1,709 | 22,893 | ― | 22,893 |
| セグメント間の内部 売上高又は振替高 | ― | ― | ― | ― | ― | ― | ― | ― |
| 計 | 13,945 | 1,557 | 5,681 | 21,183 | 1,709 | 22,893 | ― | 22,893 |
| セグメント利益 又は損失(△) | 756 | △39 | 0 | 718 | 33 | 751 | ― | 751 |
(注)1.「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、芝管理機械等の販売事業、車輌用暖房器の製造販売事業等を含んでおります。
2.セグメント利益は、四半期連結損益計算書の営業利益と一致しております。
2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
重要性が乏しいため、記載を省略しております。
3.報告セグメントの変更等に関する事項
(会計方針の変更)に記載のとおり、法人税法の改正に伴い、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物に係る減価償却方法を定率法から定額法に変更したため、事業セグメントの減価償却の方法を同様に変更しております。
なお、この変更による当第1四半期連結累計期間のセグメント利益又は損失に与える影響は軽微であります。