日本ギア工業（6356）の固定資産計の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

個別

2008年3月31日: 36億2633万
2009年3月31日 -2.32%: 35億4232万
2010年3月31日 -3.06%: 34億3406万
2010年12月31日 -1.23%: 33億9194万
2011年3月31日 -1.87%: 33億2860万
2011年6月30日 -2.37%: 32億4983万
2011年9月30日 -1.88%: 31億8875万
2011年12月31日 -4.51%: 30億4478万
2012年3月31日 +0.62%: 30億6356万
2012年6月30日 -1.69%: 30億1191万
2012年9月30日 -2.16%: 29億4692万
2012年12月31日 +2%: 30億575万
2013年3月31日 +0.93%: 30億3382万
2013年6月30日 -1.01%: 30億309万
2013年9月30日 -1.2%: 29億6720万
2013年12月31日 +0.32%: 29億7666万
2014年3月31日 -0.2%: 29億7081万
2014年6月30日 -3.89%: 28億5514万
2014年9月30日 +2.54%: 29億2758万
2014年12月31日 -1.56%: 28億8188万
2015年3月31日 -0.86%: 28億5719万
2015年6月30日 +1.25%: 28億9279万
2015年9月30日 -3.93%: 27億7896万
2015年12月31日 +0.4%: 27億8997万
2016年3月31日 -5.33%: 26億4134万
2016年6月30日 -2.14%: 25億8477万
2016年9月30日 +0.85%: 26億679万
2016年12月31日 +3.01%: 26億8532万
2017年3月31日 +0.53%: 26億9951万
2017年6月30日 +1.79%: 27億4784万
2017年9月30日 +3.37%: 28億4038万
2017年12月31日 +5.33%: 29億9172万
2018年3月31日 +7.78%: 32億2457万
2018年6月30日 -1%: 31億9221万
2018年9月30日 +1.58%: 32億4268万
2018年12月31日 -3.02%: 31億4486万
2019年3月31日 -1.05%: 31億1178万
2019年6月30日 -0.21%: 31億523万
2019年9月30日 -2.52%: 30億2698万
2019年12月31日 +0.25%: 30億3463万
2020年3月31日 -3.1%: 29億4062万
2020年6月30日 -0.12%: 29億3703万
2020年9月30日 +0.07%: 29億3920万
2020年12月31日 +0.63%: 29億5778万
2021年3月31日 +2.14%: 30億2105万
2021年6月30日 +7.59%: 32億5049万
2021年9月30日 +1.25%: 32億9116万
2021年12月31日 -1.19%: 32億5215万
2022年3月31日 -1.74%: 31億9557万
2022年6月30日 +2.17%: 32億6506万
2022年9月30日 -0.7%: 32億4229万
2022年12月31日 +3.88%: 33億6823万
2023年3月31日 +1.15%: 34億702万
2023年6月30日 +1.23%: 34億4894万
2023年9月30日 +2.45%: 35億3349万
2023年12月31日 +2.25%: 36億1313万
2024年3月31日 +6.5%: 38億4781万
2024年6月30日 +5.77%: 40億6993万
2024年9月30日 +0.85%: 41億442万
2024年12月31日 +5.51%: 43億3050万
2025年3月31日 +9.7%: 47億5051万
2025年6月30日 -1.17%: 46億9475万
2025年9月30日 +8.62%: 50億9952万
2025年12月31日 +3.23%: 52億6407万
2026年3月31日 -1.02%: 52億1017万
2026年6月30日 +5.52%: 54億9793万

有報情報

#1 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(2025年3月31日)	当事業年度(2026年3月31日)
その他有価証券評価差額金	△234,827	△359,745
除去費用(有形固定資産計上分)	△514	△471
前払年金費用	△334,515	△329,510

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

2026/06/29 12:46