自己株式の取得、環境対策引当金の増減額(△は減少)、福利厚生費他2件
2008年3月
- 自己株式の取得
- -1506万
- 環境対策引当金の増減額(△は減少)
- -
- 福利厚生費
- 5億4349万
- 建物及び構築物
- 216億8765万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 非自動車用軸受
- -
2009年3月
- 自己株式の取得
- -13億1621万
- 環境対策引当金の増減額(△は減少)
- -
- 福利厚生費
- 5億6264万
- 建物及び構築物
- 202億739万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 非自動車用軸受
- -
2010年3月
- 自己株式の取得
- -86万
- 環境対策引当金の増減額(△は減少)
- -
- 福利厚生費
- 5億5097万
- 建物及び構築物
- 218億9266万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 非自動車用軸受
- -
2011年3月
- 自己株式の取得
- -502万
- 環境対策引当金の増減額(△は減少)
- 5430万
- 福利厚生費
- 5億5372万
- 建物及び構築物
- 216億719万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 非自動車用軸受
- -
2012年3月
- 自己株式の取得
- -382万
- 環境対策引当金の増減額(△は減少)
- 1億1658万
- 福利厚生費
- 5億7358万
- 建物及び構築物
- 216億9685万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 非自動車用軸受
- -
2013年3月
- 自己株式の取得
- -177万
- 環境対策引当金の増減額(△は減少)
- -1億3342万
- 福利厚生費
- 6億8605万
- 建物及び構築物
- 230億7489万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 非自動車用軸受
- 21億6708万
2014年3月
- 自己株式の取得
- -
- 環境対策引当金の増減額(△は減少)
- -155万
- 福利厚生費
- 7億8798万
- 建物及び構築物
- 283億3292万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 非自動車用軸受
- 16億4426万
2015年3月
- 自己株式の取得
- -
- 環境対策引当金の増減額(△は減少)
- -
- 福利厚生費
- 8億394万
- 建物及び構築物
- 293億9274万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 非自動車用軸受
- 18億8845万
2016年3月
- 自己株式の取得
- -
- 環境対策引当金の増減額(△は減少)
- -690万
- 福利厚生費
- 8億7693万
- 建物及び構築物
- 316億4007万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 非自動車用軸受
- 17億3952万
2017年3月
- 自己株式の取得
- -
- 環境対策引当金の増減額(△は減少)
- -152万
- 福利厚生費
- 9億5435万
- 建物及び構築物
- 345億3207万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 非自動車用軸受
- 12億8432万
2018年3月
- 自己株式の取得
- -
- 環境対策引当金の増減額(△は減少)
- -738万
- 福利厚生費
- 11億148万
- 建物及び構築物
- 359億9719万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 非自動車用軸受
- 10億3730万
2019年3月
- 自己株式の取得
- -
- 環境対策引当金の増減額(△は減少)
- 7900万
- 福利厚生費
- 10億9500万
- 建物及び構築物
- 360億6000万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 非自動車用軸受
- 12億9500万
2020年3月
- 自己株式の取得
- -
- 環境対策引当金の増減額(△は減少)
- -4900万
- 福利厚生費
- 12億4900万
- 建物及び構築物
- 344億5400万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 非自動車用軸受
- 16億3200万
2021年3月
- 自己株式の取得
- -
- 環境対策引当金の増減額(△は減少)
- -1700万
- 福利厚生費
- 10億500万
- 建物及び構築物
- 368億5300万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 非自動車用軸受
- 14億5800万
2022年3月
- 自己株式の取得
- -
- 環境対策引当金の増減額(△は減少)
- -3300万
- 福利厚生費
- 11億2100万
- 建物及び構築物
- 378億8400万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 非自動車用軸受
- 17億5000万
2023年3月
- 自己株式の取得
- -
- 環境対策引当金の増減額(△は減少)
- -
- 福利厚生費
- 12億4900万
- 建物及び構築物
- 391億8800万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 非自動車用軸受
- 20億8500万
2024年3月
- 自己株式の取得
- -
- 環境対策引当金の増減額(△は減少)
- -
- 福利厚生費
- 12億7300万
- 建物及び構築物
- 413億2800万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 非自動車用軸受
- -