建物及び構築物、連結子会社株式の取得による持分の増減、リコール損失引当金他2件
2008年3月
- 建物及び構築物
- 1259億8000万
- 連結子会社株式の取得による持分の増減
- -
- リコール損失引当金
- -
- 売上高
- 5263億3100万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
2009年3月
- 建物及び構築物
- 1336億6900万
- 連結子会社株式の取得による持分の増減
- -
- リコール損失引当金
- -
- 売上高
- 4666億9400万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
2010年3月
- 建物及び構築物
- 1347億4000万
- 連結子会社株式の取得による持分の増減
- -
- リコール損失引当金
- -
- 売上高
- 4147億5300万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
2011年3月
- 建物及び構築物
- 1315億8400万
- 連結子会社株式の取得による持分の増減
- -
- リコール損失引当金
- -
- 売上高
- 4989億3200万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -16億6100万
2012年3月
- 建物及び構築物
- 1312億6000万
- 連結子会社株式の取得による持分の増減
- -
- リコール損失引当金
- -
- 売上高
- 4952億5100万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -5億1100万
2013年3月
- 建物及び構築物
- 1408億100万
- 連結子会社株式の取得による持分の増減
- -
- リコール損失引当金
- -
- 売上高
- 5408億5900万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 32億2600万
2014年3月
- 建物及び構築物
- 1602億4300万
- 連結子会社株式の取得による持分の増減
- -
- リコール損失引当金
- 3億
- 売上高
- 5913億8800万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 40億4400万
2015年3月
- 建物及び構築物
- 1737億300万
- 連結子会社株式の取得による持分の増減
- -
- リコール損失引当金
- -
- 売上高
- 6936億8900万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 19億3600万
2016年3月
- 建物及び構築物
- 1705億5700万
- 連結子会社株式の取得による持分の増減
- -
- リコール損失引当金
- -
- 売上高
- 7461億4700万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -35億6200万
2017年3月
- 建物及び構築物
- 1769億7100万
- 連結子会社株式の取得による持分の増減
- -
- リコール損失引当金
- -
- 売上高
- 7131億3800万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -8億8700万
2018年3月
- 建物及び構築物
- 1856億7900万
- 連結子会社株式の取得による持分の増減
- -
- リコール損失引当金
- -
- 売上高
- 7293億4100万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 7億400万
2019年3月
- 建物及び構築物
- 1998億3300万
- 連結子会社株式の取得による持分の増減
- -
- リコール損失引当金
- -
- 売上高
- 6694億8200万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -7億7700万
2020年3月
- 建物及び構築物
- 2104億5200万
- 連結子会社株式の取得による持分の増減
- -
- リコール損失引当金
- -
- 売上高
- 6268億1500万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -32億1500万
2021年3月
- 建物及び構築物
- 2091億7800万
- 連結子会社株式の取得による持分の増減
- -
- リコール損失引当金
- -
- 売上高
- 5963億6900万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 33億1500万
2022年3月
- 建物及び構築物
- 2183億6100万
- 連結子会社株式の取得による持分の増減
- 2億8600万
- リコール損失引当金
- -
- 売上高
- 6825億700万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 26億6300万
2023年3月
- 建物及び構築物
- 2327億4000万
- 連結子会社株式の取得による持分の増減
- -
- リコール損失引当金
- -
- 売上高
- 7099億5600万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 24億6400万
2024年3月
- 建物及び構築物
- 2371億1300万
- 連結子会社株式の取得による持分の増減
- 26億300万
- リコール損失引当金
- -
- 売上高
- 7505億200万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 52億5900万