建物及び構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定額法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2年～50年
機械及び装置、車両運搬具 2年～12年

2019/06/17 16:22

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成27年12月1日至 平成28年11月30日)	当連結会計年度(自 平成28年12月1日至 平成29年12月31日)
建物及び構築物並びに土地	-百万円	38百万円
機械装置及び運搬具	46	4

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#3 固定資産除売却損の注記（連結）

※4 固定資産除売却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成27年12月1日至 平成28年11月30日)	当連結会計年度(自 平成28年12月1日至 平成29年12月31日)
建物及び構築物	-百万円	0百万円
機械装置及び運搬具	17	14

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#4 減損損失に関する注記（連結）

(3) 減損損失の金額

建物及び構築物	14	百万円
機械装置及び運搬具	1,305	百万円
工具、器具及び備品	76	百万円
建設仮勘定	47	百万円
計	1,444	百万円

(4) 資産のグルーピングの方法
事業の種類別セグメントを基礎として、自動車部門、産業機械部門、住宅機器部門に区分し、連結子会社は個社ごとに区分しております。

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#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定額法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2年～50年
機械装置及び運搬具 2年～12年

2019/06/17 16:22