- 6985
- 2019/08/02
- 時価
- 332億円
- PER 予
- 10.18倍
- 2010年以降
- 赤字-84.62倍
(2010-2018年) - PBR
- 1.31倍
- 2010年以降
- 0.32-1.3倍
(2010-2018年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 12.88%
- ROA 予
- 2.59%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2016年11月30日
- 576億1500万
- 2017年12月31日 -0.91%
- 570億8900万
個別
- 2016年11月30日
- 649億5100万
- 2017年12月31日 +5.87%
- 687億6500万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】2019/06/17 16:22
前連結会計年度(自 平成27年12月1日 至 平成28年11月30日) - #2 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産 (リース資産を除く)
定額法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2年~50年
機械及び装置、車両運搬具 2年~12年
(2) 無形固定資産 (リース資産を除く)
定額法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
ソフトウエア(自社利用分) 5年
(3) リース資産
ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっております。2019/06/17 16:22 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。
2019/06/17 16:22前連結会計年度
(自 平成27年12月1日
至 平成28年11月30日)当連結会計年度
(自 平成28年12月1日
至 平成29年12月31日)建物及び構築物並びに土地 -百万円 38百万円 機械装置及び運搬具 46 4 工具、器具及び備品 0 15 計 47 57 - #4 固定資産除売却損の注記(連結)
- 固定資産除売却損の内訳は、次のとおりであります。
2019/06/17 16:22前連結会計年度
(自 平成27年12月1日
至 平成28年11月30日)当連結会計年度
(自 平成28年12月1日
至 平成29年12月31日)建物及び構築物 -百万円 0百万円 機械装置及び運搬具 17 14 工具、器具及び備品 2 15 計 19 31 - #5 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産2019/06/17 16:22
(単位:百万円) - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2019/06/17 16:22
(単位:百万円) - #7 減損損失に関する注記(連結)
- (1) 減損損失を認識した主な資産2019/06/17 16:22
(2) 減損損失を認識するに至った経緯場所 用途 種類 U-Shin Holdings Europe B.V.及びその子会社 その他 のれん、その他(無形固定資産) U-Shin Slovakia s.r.o. 生産設備等 機械装置、土地
収益状況に鑑み、減損損失を認識しております。なお、のれんについては、U-Shin Holdings Europe B.V.及びその子会社の株式取得時に想定していた収益が、いまだ実現していないことによります。 - #8 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (注)前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。2019/06/17 16:22
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成28年11月30日) 当連結会計年度(平成29年12月31日) 流動資産-繰延税金資産 1,205 769 固定資産-繰延税金資産 1,369 995 流動負債-その他 △611 △158
- #9 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2019/06/17 16:22
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #10 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。2019/06/17 16:22
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産 (リース資産を除く) - #11 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2年~50年
機械装置及び運搬具 2年~12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
ソフトウエア(自社利用分) 5年
③ リース資産
ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっております。2019/06/17 16:22