減価償却費
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 3億7300万
- 2009年3月31日 +78.55%
- 6億6600万
- 2010年3月31日 -4.05%
- 6億3900万
- 2011年3月31日 +6.57%
- 6億8100万
- 2012年3月31日 +1.76%
- 6億9300万
- 2013年3月31日 -6.78%
- 6億4600万
- 2014年3月31日 -39.47%
- 3億9100万
- 2015年3月31日 +9.97%
- 4億3000万
- 2016年3月31日 +11.63%
- 4億8000万
- 2017年3月31日 +5.21%
- 5億500万
- 2018年3月31日 +7.13%
- 5億4100万
- 2019年3月31日 +0.74%
- 5億4500万
- 2020年3月31日 -4.22%
- 5億2200万
- 2021年3月31日 -2.87%
- 5億700万
- 2022年3月31日 -23.67%
- 3億8700万
- 2023年3月31日 +14.73%
- 4億4400万
有報情報
- #1 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/23 9:32
(注)1.評価性引当額が596百万円増加しております。これは、主として当社及び一部の連結子会社において税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額が増加したことによるものであります。(繰延税金資産) 関係会社整理損失引当金 479 433 減価償却費 1,971 2,806 減損損失 1,064 959 退職給付に係る資産 △1,129 △969 減価償却費 △3,815 △3,803 在外子会社の留保利益 △5,412 △5,144
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 3.キャッシュ・フロー2023/06/23 9:32
当連結会計年度の営業活動によるキャッシュ・フローは、税金等調整前当期純利益や減価償却費の計上等により352億円の収入となりました。前連結会計年度に比べて181億円の収入増加となり、これは主に税金等調整前当期純利益の計上と売上債権、棚卸資産、仕入債務等の増減によるものであります。
投資活動によるキャッシュ・フローは、日本、欧州を中心とした設備投資等により85億円の支出となりました。前連結会計年度に比べて103億円の支出減少となり、これは、主に有形固定資産の取得の減少等によるものであります。