外部顧客への売上高 - 日本、退職給付引当金の増減額、持分法適用会社に対する持分相当額他2件
2008年3月
- 外部顧客への売上高 - 日本
- -
- 退職給付引当金の増減額
- -20億2900万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 長期借入金
- 92億6700万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
2009年3月
- 外部顧客への売上高 - 日本
- -
- 退職給付引当金の増減額
- -1億9100万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 長期借入金
- 56億6000万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
2010年3月
- 外部顧客への売上高 - 日本
- -
- 退職給付引当金の増減額
- 8400万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 長期借入金
- 93億5100万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
2011年3月
- 外部顧客への売上高 - 日本
- -
- 退職給付引当金の増減額
- -5500万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -7100万
- 長期借入金
- 71億6700万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
2012年3月
- 外部顧客への売上高 - 日本
- -
- 退職給付引当金の増減額
- -1200万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -3100万
- 長期借入金
- 66億5500万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
2013年3月
- 外部顧客への売上高 - 日本
- 1160億8200万
- 退職給付引当金の増減額
- -1億9000万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 7000万
- 長期借入金
- 75億700万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- 1050億900万
2014年3月
- 外部顧客への売上高 - 日本
- 1147億8600万
- 退職給付引当金の増減額
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 2億3500万
- 長期借入金
- 87億500万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- 1107億8000万
2015年3月
- 外部顧客への売上高 - 日本
- 1009億8100万
- 退職給付引当金の増減額
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 2200万
- 長期借入金
- 98億4800万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- 1213億7500万
2016年3月
- 外部顧客への売上高 - 日本
- 930億5400万
- 退職給付引当金の増減額
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -2億9200万
- 長期借入金
- 61億7500万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
2017年3月
- 外部顧客への売上高 - 日本
- 1070億7100万
- 退職給付引当金の増減額
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -1100万
- 長期借入金
- 18億1900万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
2018年3月
- 外部顧客への売上高 - 日本
- 1049億5400万
- 退職給付引当金の増減額
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 6300万
- 長期借入金
- 13億1300万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- 1546億7800万
2019年3月
- 外部顧客への売上高 - 日本
- 985億5300万
- 退職給付引当金の増減額
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -3億6300万
- 長期借入金
- 8億1000万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- 1614億4700万
2020年3月
- 外部顧客への売上高 - 日本
- 882億5300万
- 退職給付引当金の増減額
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -1億1300万
- 長期借入金
- 10億3700万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- 1513億2500万
2021年3月
- 外部顧客への売上高 - 日本
- 734億8100万
- 退職給付引当金の増減額
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -3億700万
- 長期借入金
- 103億9100万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- 1301億3800万
2022年3月
- 外部顧客への売上高 - 日本
- 713億8000万
- 退職給付引当金の増減額
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 100万
- 長期借入金
- 345億2400万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- 1358億7500万
2023年3月
- 外部顧客への売上高 - 日本
- 983億6900万
- 退職給付引当金の増減額
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 2億2200万
- 長期借入金
- 186億1200万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- 1492億600万
2024年3月
- 外部顧客への売上高 - 日本
- -
- 退職給付引当金の増減額
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 2億9400万
- 長期借入金
- 156億7800万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -