- #1 その他、連結財務諸表等（連結）
| (会計期間) | 第1四半期 | 第2四半期 | 第3四半期 | 第4四半期 |
| 1株当たり四半期純利益金額 (円) | 8.69 | 29.42 | 49.72 | 77.91 |
- #2 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
更に平成20年度のリーマンショック以降抑えていた設備投資を前連結会計年度より本格的に再開しており、当連結会計年度より本格稼動することによって有形固定資産は安定的な稼動並びに投資効果に対する長期安定的な貢献が見込まれると考えられ、耐用年数にわたり均等償却による原価配分を行なうことが、有形固定資産の使用の実態をより適切に反映できるため、減価償却方法を定額法に変更することが、合理的であると判断しました。
これにより、従来の方法に比べて、当連結会計年度の営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益はそれぞれ1,400百万円増加しております。
2014/06/20 13:03- #3 固定資産の減価償却の方法
更に平成20年度のリーマンショック以降抑えていた設備投資を前事業年度より本格的に再開しており、当事業年度より本格稼動することによって有形固定資産は安定的な稼動並びに投資効果に対する長期安定的な貢献が見込まれると考えられ、耐用年数にわたり均等償却による原価配分を行なうことが、有形固定資産の使用の実態をより適切に反映できるため、減価償却方法を定額法に変更することが、合理的であると判断しました。
これにより、従来の方法に比べて、当事業年度の営業利益、経常利益及び税引前当期純利益はそれぞれ1,126百万円増加しております。
(2) 無形固定資産
2014/06/20 13:03- #4 業績等の概要
四輪車製品の販売減少により、売上高は55億7千5百万円と前年度に比べ9億1千1百万円の減収となりました。
以上の結果、当連結会計年度の連結売上高は3,493億7千4百万円と前年度に比べ544億3千1百万円の増収となりました。二輪車・汎用製品では916億4千4百万円と前年度に比べ110億2千9百万円の増収、四輪車製品では2,577億3千万円と前年度に比べ434億1百万円の増収となりました。利益においては、労務費の増加はあるものの、合理化効果や為替の影響などにより、営業利益は196億6千3百万円、経常利益は196億4千万円と前年度に比べ、それぞれ96億4千8百万円、86億2千6百万円の増益となりました。当期純利益は122億5千8百万円と前年度に比べ96億1百万円の増益となりました。
(2)キャッシュ・フローの状況
2014/06/20 13:03- #5 表示方法の変更、財務諸表（連結）
・財務諸表等規則第95条の5の2に定める1株当たり当期純損益金額に関する注記については、同条第3項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第95条の5の3に定める潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額に関する注記については、同条第4項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第107条に定める自己株式に関する注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
2014/06/20 13:03- #6 １株当たり情報、連結財務諸表（連結）
(1株当たり情報)
| 前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日) | 当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) |
| 1株当たり純資産額 | 1,765円80銭 | 2,067円52銭 |
| 1株当たり当期純利益金額 | 35円91銭 | 165円74銭 |
(注)1 潜在株式調整後1株当たり
当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため、記載しておりません。
2 1株当たり
当期純利益金額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
