有価証券報告書-第118期(2023/04/01-2024/03/31)

サステナビリティの基本的な考え方及び取組みは、次のとおりであります。
なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。
(1)サステナビリティの基本的な考え方
当社におけるサステナビリティの基本的な考えは「トライボロジーを基盤とした製品とエンジニアリングをもって社会に貢献する」ことです。これは、従来から定めていた「使命」そのものです。社会動向の変化に応じて経営戦略は時代とともに変化していきますが、企業としての成長や存続そのものが社会に貢献してきたことを今後も続けていくことが、サステナビリティであると考えています。
(2)ガバナンス
2022年2月から、気候関連問題を含む持続可能な社会への貢献に向けた活動を目的として「サステナビリティ委員会」を設置しました。当委員会では社会・環境問題をはじめとする解決すべき重要な課題(マテリアリティ)を特定し、事業を通じた当該課題への取り組みを取締役会に報告しています。原則1回/年以上開催し、構成メンバーは取締役5名(うち社外取締役2名)となっています。
(図)ガバナンス体制図

(図)マテリアリティと主な取り組み

(3)戦略
解決すべき重要な課題(マテリアリティ)のうち、将来的な気候変動問題による影響を移行リスク(2℃以下)、物理的リスク(4℃)に分けて分類し、リスクと機会の抽出を行いました。
また、抽出したリスクと機会についてそれぞれ当社グループへの財務影響の大きさを予測し掲載しています。今後は事業への影響について精度を高めるとともに、それぞれのリスクと機会に対する取り組みを進めてまいります。人的資本の戦略については、(5)指標及び目標に記載をしたとおりであります。
(図)シナリオ分析

(4)リスク管理
気候関連問題によるリスクを含め重要課題(マテリアリティ)を特定し、対応策の検討を行っています。特定方法としては抽出した事象について評価・分析を行い、経営陣による評価のもと、当社のマテリアリティとしています。
また、特定において、取り組むべきマテリアリティを「社会にとっての重要度」と「大豊にとっての重要度」の2つの観点からプライオリティを決定しています。
特定したマテリアリティの例として、地球環境に貢献する製品の開発や脱炭素社会の実現、環境負荷物質の低減による循環型社会への貢献を定めています。
主な取り組みとして、新製品開発やCO2を始めとした環境負荷物質の低減等を行っています。
また、物理的リスクに関するものとしては災害対策本部主導のもと、サプライチェーンマネジメントの強靭化を含むBCM体制の強化を推進しています。
(5)指標及び目標
気候関連リスクに対して大きくCO2、廃棄物、水資源などの目標値を定めています。CO2の削減シナリオで、2035年のカーボンニュートラル達成に向けた取り組みを推進しています。2025年に25%削減、2030年に30%削減(2013年比)の削減を目指し、日常改善の実施や工程刷新、エネルギー転換を実施しています。
(図)CO2削減シナリオ

また、当社グループにおける人材の育成に関する方針及び社内環境整備に関する方針についての内容、目標及び実績は次のとおりです。
人材の育成

方針	・会社の経営理念に基づき、会社の発展と従業員の自己成長のため、創造性と実践力を持った人財の育成を図る。
目標	・中堅・若手社員に積極的に活躍の機会を与え、前向きに取り組んだ姿勢を評価し、次なる挑戦に挑む意欲を生み出すことで会社の活力につなげる。
実績	・若手社員を対象に、期間を限定した海外勤務を経験できる機会を与え、海外拠点での仕事、異文化での生活を通じ、国内勤務では得られないような経験を積むことで急成長することを期待し「海外トレーニー制度」を立ち上げました。初年度は自ら制度適用に手を挙げた若手社員を厳選し派遣しています。 ・「スキルアップ制度」は、経験による暗黙知(カン・コツ)に頼らず、具体的な技術、技能、原理原則を形式知化して伝承する制度であり、教え・教えられる風土を醸成し、先輩が後輩にまた次の世代へと技能が引き継がれている「人づくり」の大きな役割を担っています。今年度は「その道のプロを目指す」最終段階のA級教育の受講要件を見直し、今まで以上に技能のプロとしての人財を計画的に育てる仕組みへと変更しました。

社内環境整備

方針	・従業員一人ひとりが「仕事と家庭の両立」「夢や目標を持って仕事に取り組む」等、自分らしく輝き、仕事で成果を出せる働きやすい職場づくりを推進する。 また各自のキャリア(ライフ)プランを主体的に描いた上で、自己研鑽しながらいきいきと 活躍してもらうための仕組み、制度を充実させる。
目標	・従業員が笑顔でいきいきと働き続けられる会社であるため、従業員の健康維持増進に向けて健康経営に取り組む。
	・従業員一人ひとりがワークライフバランスを考えて自分の働き方を選択できる制度を 整える。
実績	・体の健康づくりでは、若年層従業員へは正しい生活習慣の知識を理解してもらうための 心身の健康教育、ミドル層従業員へは加齢による筋肉等の機能低下の予防に関する知識を 理解してもらうための心身の健康教育(体力づくり)を実施しております。 ・こころの健康づくりでは、メンタルヘルスに関する早期の発見・介入・治療への対応のため、若年層従業員へのメンタルセルフケア教育、職制へのメンタルラインケア(傾聴)教育、公認心理師による心の相談会等を実施しております。 ・2023年健康経営優良法人を取得いたしました。従業員がさらに働きやすい環境と制度を 整備し、心身の健康維持増進に取り組んでいます。
	・「出生時育児休業(産後パパ育休)」の制度を新設した。ワークライフバランスのとれた働き方ができる職場環境の実現につなげるため、育児休業取得率のさらなる向上を目指して、育休取得のメリットや職場での声かけ方法などの社内報等を活用し、周知活動を行っています。 ・仕事と子育ての両立を支援し、従業員が安心して仕事に集中できる環境を整える事で、優秀人財の確保につなげる為に企業内託児所「T-Kids」を開園しており、開園以降、グループ会社含め、多くの従業員に活用されています。