キーパーの建物(純額)の推移 - 第一四半期
個別
- 2009年9月30日
- 12億2627万
- 2014年9月30日 -4.23%
- 11億7443万
- 2015年9月30日 -4.48%
- 11億2183万
- 2016年9月30日 -2.11%
- 10億9815万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、償却年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2018/12/17 14:59 - #2 固定資産処分損に関する注記
- ※3 固定資産処分損の内訳は、次の通りであります。2018/12/17 14:59
前中間連結会計期間(自 2017年4月1日至 2017年9月30日) 当中間連結会計期間(自 2018年4月1日至 2018年9月30日) 建物及び構築物 49 千円 46,183 千円 機械装置及び運搬具 1,323 〃 2,565 〃 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産2018/12/17 14:59
上記建物及び構築物、機械装置及び運搬具、及び土地のうち工場財団抵当に供している資産前連結会計年度(2018年3月31日) 当中間連結会計期間(2018年9月30日) 建物及び構築物 407,378 千円 436,197 千円 機械装置及び運搬具 6,804 〃 6,061 〃
担保資産に対応する債務前連結会計年度(2018年3月31日) 当中間連結会計期間(2018年9月30日) 建物及び構築物 135,096 千円 130,318 千円 機械装置及び運搬具 2,108 〃 1,903 〃 - #4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※4 国庫補助金等の受入により固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額2018/12/17 14:59
前連結会計年度(2018年3月31日) 当中間連結会計期間(2018年9月30日) 建物及び構築物 16,230 千円 16,230 千円 機械装置及び運搬具 13,056 〃 13,056 〃 - #5 表示方法の変更、中間財務諸表(連結)
- 有形固定資産の科目は連結貸借対照表と整合性を図るため、表示科目の変更を行っております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組み替えを行っております。2018/12/17 14:59
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「建物」2,814,077千円と「構築物」141,110千円は「建物及び構築物」2,955,188千円として組み替えております。
また、「機械及び装置」1,514,787千円と「車両運搬具」15,220千円は「機械装置及び運搬具」1,530,007千円として組み替えております。 - #6 設備の新設、除却等の計画(連結)
- 設備の新設、除却等の計画】
(1)重要な設備の新設等
前連結会計年度末において、計画中又は実施中の重要な設備の新設等はありません。また、当中間連結会計期間において、新たに確定した重要な設備の新設等はありません。
(2)重要な設備の除却等
前連結会計年度末に計画していた辻堂地区整備事業に伴う辻堂工場の建物及び構築物の取壊しが、2018年6月に完了しました。これに伴う固定資産の処分損は44百万円でした。
また、当中間連結会計期間において、新たに確定した重要な設備の除却等の計画はありません。2018/12/17 14:59 - #7 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、在外子会社については、定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、償却年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2018/12/17 14:59