7211 三菱自動車工業

時価

6780億円

PER 予

4.7倍

2010年以降

赤字-222.35倍
（2010-2024年）

0.67倍

2010年以降

0.52-4.72倍
（2010-2024年）

3.3%

ROE 予

14.25%

ROA 予

5.87%

減価償却費 - 自動車、持分法の適用範囲の変動、合併による増加他3件

【期間】

2Q
通期
全期間

年度	減価償却費 - 自動車	持分法の適用範囲の変動	合併による増加	平均臨時雇用人員 - 自動車事業	預り金	短期貸付金の増減額（△は増加）
2008/03	-	-	-	-	250億	26.1億
2009/03	-	-	-	-	246億 -1.6%	-10.3億赤転
2010/03	-	-	160百万	-	421億 +71.2%	3.49億黒転
2011/03	-	-	-	-	448億 +6.6%	-65.1億赤転
2012/03	-	-	-	-	438億 -2.3%	-36.7億赤縮
2013/03	507億	-	-	-	408億 -6.9%	86.5億黒転
2014/03	532億 +4.9%	-3百万	-	-	417億 +2.2%	-16.3億赤転
2015/03	538億 +1.1%	-45百万赤拡	-	-	22.1億 -94.7%	4.23億黒転
2016/03	541億 +0.7%	-	-	-	116億 +424.7%	-8.6億赤転
2017/03	-	-	-	-	102億 -11.6%	6.73億黒転
2018/03	-	-180百万赤拡	-	-	126億 +23.3%	1.55億 -77%
2019/03	-	-	-	8,625	135億 +6.7%	0.18億 -88.4%
2020/03	-	350百万黒転	-	7,513 -12.89%	441億 +227.5%	-3.31億赤転
2021/03	-	721百万 +106%	-	6,368 -15.24%	91.6億 -79.2%	-0.02億赤縮
2022/03	-	-	-	7,892 +23.93%	97億 +5.9%	-
2023/03	-	-	-	8,054 +2.05%	93億 -4.1%	-
2024/03	-	-	-	8,888 +10.36%	112億 +19.9%	-

2008年3月

減価償却費 - 自動車: -
持分法の適用範囲の変動: -
合併による増加: -
平均臨時雇用人員 - 自動車事業: -
預り金: 249億8100万
短期貸付金の増減額（△は増加）: 26億1300万

2009年3月

減価償却費 - 自動車: -
持分法の適用範囲の変動: -
合併による増加: -
平均臨時雇用人員 - 自動車事業: -
預り金: 245億6900万
短期貸付金の増減額（△は増加）: -10億2700万

2010年3月

減価償却費 - 自動車: -
持分法の適用範囲の変動: -
合併による増加: 1億6000万
平均臨時雇用人員 - 自動車事業: -
預り金: 420億6000万
短期貸付金の増減額（△は増加）: 3億4900万

2011年3月

減価償却費 - 自動車: -
持分法の適用範囲の変動: -
合併による増加: -
平均臨時雇用人員 - 自動車事業: -
預り金: 448億4800万
短期貸付金の増減額（△は増加）: -65億1000万

2012年3月

減価償却費 - 自動車: -
持分法の適用範囲の変動: -
合併による増加: -
平均臨時雇用人員 - 自動車事業: -
預り金: 438億500万
短期貸付金の増減額（△は増加）: -36億7100万

2013年3月

減価償却費 - 自動車: 507億
持分法の適用範囲の変動: -
合併による増加: -
平均臨時雇用人員 - 自動車事業: -
預り金: 407億7000万
短期貸付金の増減額（△は増加）: 86億5100万

2014年3月

減価償却費 - 自動車: 531億8200万
持分法の適用範囲の変動: -300万
合併による増加: -
平均臨時雇用人員 - 自動車事業: -
預り金: 416億6000万
短期貸付金の増減額（△は増加）: -16億2500万

2015年3月

減価償却費 - 自動車: 537億5800万
持分法の適用範囲の変動: -4500万
合併による増加: -
平均臨時雇用人員 - 自動車事業: -
預り金: 22億700万
短期貸付金の増減額（△は増加）: 4億2300万

2016年3月

減価償却費 - 自動車: 541億1100万
持分法の適用範囲の変動: -
合併による増加: -
平均臨時雇用人員 - 自動車事業: -
預り金: 115億8000万
短期貸付金の増減額（△は増加）: -8億6000万

2017年3月

減価償却費 - 自動車: -
持分法の適用範囲の変動: -
合併による増加: -
平均臨時雇用人員 - 自動車事業: -
預り金: 102億3600万
短期貸付金の増減額（△は増加）: 6億7300万

2018年3月

減価償却費 - 自動車: -
持分法の適用範囲の変動: -1億8000万
合併による増加: -
平均臨時雇用人員 - 自動車事業: -
預り金: 126億2300万
短期貸付金の増減額（△は増加）: 1億5500万

2019年3月

減価償却費 - 自動車: -
持分法の適用範囲の変動: -
合併による増加: -
平均臨時雇用人員 - 自動車事業: 8,625
預り金: 134億6600万
短期貸付金の増減額（△は増加）: 1800万

2020年3月

減価償却費 - 自動車: -
持分法の適用範囲の変動: 3億5000万
合併による増加: -
平均臨時雇用人員 - 自動車事業: 7,513
預り金: 440億9500万
短期貸付金の増減額（△は増加）: -3億3100万

2021年3月

減価償却費 - 自動車: -
持分法の適用範囲の変動: 7億2100万
合併による増加: -
平均臨時雇用人員 - 自動車事業: 6,368
預り金: 91億5500万
短期貸付金の増減額（△は増加）: -200万

2022年3月

減価償却費 - 自動車: -
持分法の適用範囲の変動: -
合併による増加: -
平均臨時雇用人員 - 自動車事業: 7,892
預り金: 96億9600万
短期貸付金の増減額（△は増加）: -

2023年3月

減価償却費 - 自動車: -
持分法の適用範囲の変動: -
合併による増加: -
平均臨時雇用人員 - 自動車事業: 8,054
預り金: 93億
短期貸付金の増減額（△は増加）: -

2024年3月

減価償却費 - 自動車: -
持分法の適用範囲の変動: -
合併による増加: -
平均臨時雇用人員 - 自動車事業: 8,888
預り金: 111億5300万
短期貸付金の増減額（△は増加）: -