7211 三菱自動車工業

時価

6765億円

PER 予

4.69倍

2010年以降

赤字-222.35倍
（2010-2024年）

0.67倍

2010年以降

0.52-4.72倍
（2010-2024年）

3.3%

ROE 予

14.25%

ROA 予

5.87%

減価償却費 - 自動車、持分法の適用範囲の変動、合併による増加他3件

【期間】

通期

年度	減価償却費 - 自動車	持分法の適用範囲の変動	合併による増加	平均臨時雇用人員 - 自動車事業	預り金	非支配株主持分
2008/03	-	-	-	-	250億	-
2009/03	-	-	-	-	246億 -1.6%	-
2010/03	-	-	160百万	-	421億 +71.2%	-
2011/03	-	-	-	-	448億 +6.6%	-
2012/03	-	-	-	-	438億 -2.3%	-
2013/03	507億	-	-	-	408億 -6.9%	-
2014/03	532億 +4.9%	-3百万	-	-	417億 +2.2%	-
2015/03	538億 +1.1%	-45百万赤拡	-	-	22.1億 -94.7%	121億
2016/03	541億 +0.7%	-	-	-	116億 +424.7%	142億 +17.1%
2017/03	-	-	-	-	102億 -11.6%	130億 -8.3%
2018/03	-	-180百万赤拡	-	-	126億 +23.3%	155億 +19.1%
2019/03	-	-	-	8,625	135億 +6.7%	90.6億 -41.5%
2020/03	-	350百万黒転	-	7,513 -12.89%	441億 +227.5%	154億 +69.4%
2021/03	-	721百万 +106%	-	6,368 -15.24%	91.6億 -79.2%	170億 +10.7%
2022/03	-	-	-	7,892 +23.93%	97億 +5.9%	233億 +37.3%
2023/03	-	-	-	8,054 +2.05%	93億 -4.1%	292億 +25.2%
2024/03	-	-	-	8,888 +10.36%	112億 +19.9%	342億 +17.2%

2008年3月

減価償却費 - 自動車: -
持分法の適用範囲の変動: -
合併による増加: -
平均臨時雇用人員 - 自動車事業: -
預り金: 249億8100万
非支配株主持分: -

2009年3月

減価償却費 - 自動車: -
持分法の適用範囲の変動: -
合併による増加: -
平均臨時雇用人員 - 自動車事業: -
預り金: 245億6900万
非支配株主持分: -

2010年3月

減価償却費 - 自動車: -
持分法の適用範囲の変動: -
合併による増加: 1億6000万
平均臨時雇用人員 - 自動車事業: -
預り金: 420億6000万
非支配株主持分: -

2011年3月

減価償却費 - 自動車: -
持分法の適用範囲の変動: -
合併による増加: -
平均臨時雇用人員 - 自動車事業: -
預り金: 448億4800万
非支配株主持分: -

2012年3月

減価償却費 - 自動車: -
持分法の適用範囲の変動: -
合併による増加: -
平均臨時雇用人員 - 自動車事業: -
預り金: 438億500万
非支配株主持分: -

2013年3月

減価償却費 - 自動車: 507億
持分法の適用範囲の変動: -
合併による増加: -
平均臨時雇用人員 - 自動車事業: -
預り金: 407億7000万
非支配株主持分: -

2014年3月

減価償却費 - 自動車: 531億8200万
持分法の適用範囲の変動: -300万
合併による増加: -
平均臨時雇用人員 - 自動車事業: -
預り金: 416億6000万
非支配株主持分: -

2015年3月

減価償却費 - 自動車: 537億5800万
持分法の適用範囲の変動: -4500万
合併による増加: -
平均臨時雇用人員 - 自動車事業: -
預り金: 22億700万
非支配株主持分: 121億1300万

2016年3月

減価償却費 - 自動車: 541億1100万
持分法の適用範囲の変動: -
合併による増加: -
平均臨時雇用人員 - 自動車事業: -
預り金: 115億8000万
非支配株主持分: 141億8900万

2017年3月

減価償却費 - 自動車: -
持分法の適用範囲の変動: -
合併による増加: -
平均臨時雇用人員 - 自動車事業: -
預り金: 102億3600万
非支配株主持分: 130億800万

2018年3月

減価償却費 - 自動車: -
持分法の適用範囲の変動: -1億8000万
合併による増加: -
平均臨時雇用人員 - 自動車事業: -
預り金: 126億2300万
非支配株主持分: 154億8700万

2019年3月

減価償却費 - 自動車: -
持分法の適用範囲の変動: -
合併による増加: -
平均臨時雇用人員 - 自動車事業: 8,625
預り金: 134億6600万
非支配株主持分: 90億6200万

2020年3月

減価償却費 - 自動車: -
持分法の適用範囲の変動: 3億5000万
合併による増加: -
平均臨時雇用人員 - 自動車事業: 7,513
預り金: 440億9500万
非支配株主持分: 153億5400万

2021年3月

減価償却費 - 自動車: -
持分法の適用範囲の変動: 7億2100万
合併による増加: -
平均臨時雇用人員 - 自動車事業: 6,368
預り金: 91億5500万
非支配株主持分: 169億9300万

2022年3月

減価償却費 - 自動車: -
持分法の適用範囲の変動: -
合併による増加: -
平均臨時雇用人員 - 自動車事業: 7,892
預り金: 96億9600万
非支配株主持分: 233億3400万

2023年3月

減価償却費 - 自動車: -
持分法の適用範囲の変動: -
合併による増加: -
平均臨時雇用人員 - 自動車事業: 8,054
預り金: 93億
非支配株主持分: 292億800万

2024年3月

減価償却費 - 自動車: -
持分法の適用範囲の変動: -
合併による増加: -
平均臨時雇用人員 - 自動車事業: 8,888
預り金: 111億5300万
非支配株主持分: 342億1900万