7211 三菱自動車工業

時価

6229億円

PER 予

4.32倍

2010年以降

赤字-222.35倍
（2010-2024年）

0.62倍

2010年以降

0.52-4.72倍
（2010-2024年）

3.59%

ROE 予

14.25%

ROA 予

5.87%

減価償却費 - 自動車、持分法の適用範囲の変動、合併による増加他1件

【期間】

通期

年度	減価償却費 - 自動車		持分法の適用範囲の変動		合併による増加		平均臨時雇用人員 - 自動車事業
2010/03	-		-		160百万		-
2013/03	507億		-		-		-
2014/03	532億	+4.9%	-3百万		-		-
2015/03	538億	+1.1%	-45百万	赤拡	-		-
2016/03	541億	+0.7%	-		-		-
2018/03	-		-180百万	赤拡	-		-
2019/03	-		-		-		8,625
2020/03	-		350百万	黒転	-		7,513	-12.89%
2021/03	-		721百万	+106%	-		6,368	-15.24%
2022/03	-		-		-		7,892	+23.93%
2023/03	-		-		-		8,054	+2.05%

2010年3月

減価償却費 - 自動車: -
持分法の適用範囲の変動: -
合併による増加: 1億6000万
平均臨時雇用人員 - 自動車事業: -

2013年3月

減価償却費 - 自動車: 507億
持分法の適用範囲の変動: -
合併による増加: -
平均臨時雇用人員 - 自動車事業: -

2014年3月

減価償却費 - 自動車: 531億8200万
持分法の適用範囲の変動: -300万
合併による増加: -
平均臨時雇用人員 - 自動車事業: -

2015年3月

減価償却費 - 自動車: 537億5800万
持分法の適用範囲の変動: -4500万
合併による増加: -
平均臨時雇用人員 - 自動車事業: -

2016年3月

減価償却費 - 自動車: 541億1100万
持分法の適用範囲の変動: -
合併による増加: -
平均臨時雇用人員 - 自動車事業: -

2018年3月

減価償却費 - 自動車: -
持分法の適用範囲の変動: -1億8000万
合併による増加: -
平均臨時雇用人員 - 自動車事業: -

2019年3月

減価償却費 - 自動車: -
持分法の適用範囲の変動: -
合併による増加: -
平均臨時雇用人員 - 自動車事業: 8,625

2020年3月

減価償却費 - 自動車: -
持分法の適用範囲の変動: 3億5000万
合併による増加: -
平均臨時雇用人員 - 自動車事業: 7,513

2021年3月

減価償却費 - 自動車: -
持分法の適用範囲の変動: 7億2100万
合併による増加: -
平均臨時雇用人員 - 自動車事業: 6,368

2022年3月

減価償却費 - 自動車: -
持分法の適用範囲の変動: -
合併による増加: -
平均臨時雇用人員 - 自動車事業: 7,892

2023年3月

減価償却費 - 自動車: -
持分法の適用範囲の変動: -
合併による増加: -
平均臨時雇用人員 - 自動車事業: 8,054