ヨロズ(7294)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 77億3300万
- 2009年3月31日 -17.57%
- 63億7400万
- 2010年3月31日 -23.36%
- 48億8500万
- 2011年3月31日 +89.72%
- 92億6800万
- 2012年3月31日 -12.18%
- 81億3900万
- 2013年3月31日 -12.68%
- 71億700万
- 2014年3月31日 +12.92%
- 80億2500万
- 2015年3月31日 +2.03%
- 81億8800万
- 2016年3月31日 +22.31%
- 100億1500万
- 2017年3月31日 -36.82%
- 63億2700万
- 2018年3月31日 -4.71%
- 60億2900万
- 2019年3月31日 -12.26%
- 52億9000万
- 2020年3月31日 -58.3%
- 22億600万
- 2021年3月31日 -82.91%
- 3億7700万
- 2022年3月31日 +455.97%
- 20億9600万
- 2023年3月31日 +47.33%
- 30億8800万
- 2024年3月31日 +44.4%
- 44億5900万
- 2025年3月31日 -93.32%
- 2億9800万
個別
- 2008年3月31日
- 12億6000万
- 2009年3月31日 -30.63%
- 8億7400万
- 2010年3月31日 +46.8%
- 12億8300万
- 2011年3月31日 +62.51%
- 20億8500万
- 2012年3月31日 +106.62%
- 43億800万
- 2013年3月31日 -25.77%
- 31億9800万
- 2014年3月31日 +60.44%
- 51億3100万
- 2015年3月31日 -2.38%
- 50億900万
- 2016年3月31日 -11.42%
- 44億3700万
- 2017年3月31日 -41.47%
- 25億9700万
- 2018年3月31日 -18.44%
- 21億1800万
- 2019年3月31日 +53.4%
- 32億4900万
- 2020年3月31日 -47.58%
- 17億300万
- 2021年3月31日 -20.43%
- 13億5500万
- 2022年3月31日 +8.63%
- 14億7200万
- 2023年3月31日 +71.33%
- 25億2200万
- 2024年3月31日 +96.43%
- 49億5400万
- 2025年3月31日 -80.44%
- 9億6900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2025/06/25 13:39
(単位:百万円)利益 前連結会計年度 当連結会計年度 セグメント間取引調整 △1,930 508 連結財務諸表の営業利益 4,459 298
- #2 役員報酬(連結)
- 取締役の業績連動報酬は、金銭報酬である事業年度業績を反映した業績連動賞与と株式報酬である中期経営計画業績を反映した非金銭報酬から構成されています。2025/06/25 13:39
業績連動部分は、事業年度の業績向上に対する意識を高めるため連結営業利益の目標値に対する達成度と中期経営計画の連結営業利益の目標値に対する達成度に応じて算出された額を毎年、一定の時期に「役員報酬及び役員賞与支給規程」と「譲渡制限付株式報酬規程」に基づき支給します。目標となる業績指標とその値は、事業年度計画と中期経営計画と整合するように設定し、適宜、環境の変化に応じて報酬委員会の答申を踏まえ、見直しを行っております。
(ウ)非金銭報酬等の内容、その数の算定方法の決定方針 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループが関連する自動車産業の生産台数は、回復基調となったものの、中国市場などでの電気自動車(BEV)へのシフトを受け日系OEMの減産が影響し、 引き続き厳しい状況が続くものと予想されます。2025/06/25 13:39
このような状況下において当社グループの売上高は、円安に伴う為替換算などの影響はあったものの、日本、米州、アジアの生産台数の減少などにより、前期比1.7%減の178,414百万円となりました。営業利益は、操業体制の見直しによる合理化を織り込んだものの、第1四半期に発生した米国における一過性の品質費用や、日本、アジアの生産台数の減少などにより、前期比約93.3%減の298百万円となりました。経常利益は、前期比6,595百万円減の2,077百万円の損失となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は、米州・アジアセグメントにおける固定資産について将来の回収可能性を検討した結果、減損損失及び繰延税金資産の取崩しにより、9,145百万円を特別損失に計上し、前年同期比9,522百万円減の13,448百万円の損失となりました。
なお、連結決算における海外子会社損益の円換算には、各子会社決算期の平均レートを使用しており、当連結会計年度の米ドルレート(1~12月)は、151.68円/ドル(前連結会計年度は140.66円/ドル)であります。