固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(注)1.調整額の内容は以下のとおりであります。
(1) セグメント資産の調整額12,193百万円は全社資産であり、主に報告セグメントに帰属しない投資有価証券及び有形固定資産(技術研究所、生産技術センター、本社)等であります。
(2) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額677百万円は全社資産であり、主に報告セグメントに帰属しない有形固定資産及び無形固定資産の増加額(技術研究所、生産技術センター、本社)等であります。

2014/06/25 9:18

#2 セグメント表の脚注（連結）

整額の内容は以下のとおりであります。
(1) セグメント資産の調整額12,545百万円は全社資産であり、主に報告セグメントに帰属しない投資有価証券及び有形固定資産(技術研究所、生産技術センター、本社)等であります。
(2) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額1,232百万円は全社資産であり、主に報告セグメントに帰属しない有形固定資産及び無形固定資産の増加額(技術研究所、生産技術センター、本社)等であります。
2.各セグメント利益の合計は連結財務諸表の営業利益と一致しております。2014/06/25 9:18

#3 固定資産の減価償却の方法

固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10年～38年
機械装置 9年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2014/06/25 9:18

#4 固定資産売却損の注記（連結）

固定資産売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)	当連結会計年度 (自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
機械装置及び運搬具	0百万円	-百万円

2014/06/25 9:18

#5 固定資産売却益の注記（連結）

固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)	当連結会計年度 (自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
機械装置及び運搬具	120百万円	86百万円
土地	-	411
計	120	497

2014/06/25 9:18

#6 固定資産除却損の注記（連結）

固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)	当連結会計年度 (自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	62百万円	17百万円
機械装置及び運搬具	154	139
工具、器具及び備品	5	6
土地	-	22
計	222	186

2014/06/25 9:18

#7 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

2014/06/25 9:18

#8 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】
(単位:百万円)

2014/06/25 9:18

#9 税効果会計関係、財務諸表（連結）

	前事業年度(平成25年3月31日)		当事業年度(平成26年3月31日)
その他有価証券評価差額金	△1,837		△1,834
固定資産圧縮記帳積立金	△483		△483
その他	△3		△3

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

2014/06/25 9:18

#10 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

	前連結会計年度(平成25年3月31日)		当連結会計年度(平成26年3月31日)
減価償却費	1,010		1,338
未実現固定資産売却益	503		776
退職給付引当金	461		-

繰延税金負債(固定)
その他有価証券評価差額金	△1,968		△1,972
固定資産圧縮記帳積立金	△483		△483
その他	△48		△26

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

2014/06/25 9:18

#11 表示方法の変更、財務諸表（連結）

(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております

2014/06/25 9:18

#12 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当連結会計年度末における流動資産は65,220百万円となり前連結会計年度末に比べ2,293百万円増加いたしました。これは主に現金及び預金が2,917百万円、短期貸付金が663百万円それぞれ減少したものの、受取手形及び売掛金が3,424百万円、たな卸資産が1,840百万円それぞれ増加したことによるものであります。
② 固定資産
当連結会計年度末における固定資産は72,688百万円となり前連結会計年度末に比べ13,358百万円増加いたしました。これは主に有形固定資産が13,116百万円増加したことによるものであります。

2014/06/25 9:18

#13 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
定額法を採用しております。

2014/06/25 9:18