フジオーゼックス(7299)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 18億3177万
- 2009年3月31日 -61.23%
- 7億1019万
- 2010年3月31日 +5.09%
- 7億4632万
- 2011年3月31日 +141.68%
- 18億368万
- 2012年3月31日 -19.52%
- 14億5152万
- 2013年3月31日 -15.33%
- 12億2903万
- 2014年3月31日 +10.84%
- 13億6230万
- 2015年3月31日 -25.67%
- 10億1262万
- 2016年3月31日 +37.45%
- 13億9189万
- 2017年3月31日 -43.61%
- 7億8491万
- 2018年3月31日 +106.26%
- 16億1899万
- 2019年3月31日 -44.7%
- 8億9528万
- 2020年3月31日 -9.45%
- 8億1065万
- 2021年3月31日 -11.96%
- 7億1371万
- 2022年3月31日 +120.07%
- 15億7063万
- 2023年3月31日 -44.66%
- 8億6914万
- 2024年3月31日 +87.15%
- 16億2662万
- 2025年3月31日 +60.83%
- 26億1609万
個別
- 2008年3月31日
- 15億6322万
- 2009年3月31日 -69.54%
- 4億7618万
- 2010年3月31日 +5.59%
- 5億279万
- 2011年3月31日 +205.76%
- 15億3733万
- 2012年3月31日 -8.05%
- 14億1350万
- 2013年3月31日 -16.95%
- 11億7394万
- 2014年3月31日 -16.25%
- 9億8323万
- 2015年3月31日 -30.34%
- 6億8488万
- 2016年3月31日 +44.85%
- 9億9204万
- 2017年3月31日 -38.82%
- 6億695万
- 2018年3月31日 +74.21%
- 10億5736万
- 2019年3月31日 -79.57%
- 2億1606万
- 2020年3月31日 +73.65%
- 3億7519万
- 2021年3月31日
- -1億9242万
- 2022年3月31日
- 5億3万
- 2023年3月31日 -51.2%
- 2億4399万
- 2024年3月31日 +402.32%
- 12億2564万
- 2025年3月31日 +31.9%
- 16億1662万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法2025/06/16 13:39
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。報告セグメントの利益は、営業利益であります。
なお、セグメント間の取引は会社間の取引であり、市場実勢価格等に基づいております。 - #2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。報告セグメントの利益は、営業利益であります。
なお、セグメント間の取引は会社間の取引であり、市場実勢価格等に基づいております。2025/06/16 13:39 - #3 役員報酬(連結)
- 4.奨励報酬2025/06/16 13:39
常勤取締役については、減価償却調整後連結営業利益を指標とし、奨励報酬の総額上限を算定し、標準モデルを基準に配分する。
なお、減価償却調整後連結営業利益は、当連結会計年度連結営業利益+(当連結会計年度連結減価償却額-前連結会計年度連結減価償却額)にて算定する。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような市場環境のなか、当社グループにおきましては、前年同期比で国内販売は新規受注獲得により4.5%の増加、海外販売につきましても北米向け新規受注の納入が開始し21.6%の増加となっており、国内外を合わせると9.2%の販売増となりました。2025/06/16 13:39
利益につきましては、上記のとおり売上の増加に加え、継続的な固定費の徹底圧縮による原価改善活動や賃上げによる労務費上昇分の売価転嫁などが進み、営業利益および経常利益は前年同期比で増益となりました。一方、海外取引先との取引終了に伴う受取補償金を特別利益に計上したものの、メキシコ子会社において前連結会計年度末に計上した繰延税金資産のドル評価額がドル高メキシコペソ安により減少したことに伴い、法人税等調整額(損)を計上したことにより親会社株主に帰属する当期純利益につきましては前年同期比で減益となりました。
以上の結果、売上高は25,544百万円(前期比2,163百万円増)、営業利益は2,616百万円(前期比989百万円増)、経常利益は2,340百万円(前期比412百万円増)、親会社株主に帰属する当期純利益は,1,547百万円(前期比385百万円減)となりました。