有価証券報告書-第12期(2022/04/01-2023/03/31)

(ⅲ)戦略
当社グループの事業活動における環境戦略は、①省エネの取組み、②再エネの活用(自家発電を含む)です。今後はグローバルで拠点ごとに戦略の優先順位を付け、積極的に取り組んでいきます。
自社製品を通じた環境対応としては、①車体軽量化技術による自動車の燃費・電費性能向上への貢献、②EV関連製品(バッテリーハウジング、モーターコア)事業への取組みによるEV普及への貢献が挙げられます。
なお、関係の深い自動車業界の状況と社会の状況、拠点のある地域の特性などを鑑みてリスクと機会を次の表のとおり抽出しています。
<リスクと機会>物理リスク:4℃以上シナリオに基づいて分析 移行リスク・機会:2℃未満シナリオに基づいて分析

リスク・機会		内容	時間軸	財務影響度
物理リスク	急性	気候変動に伴うサプライチェーンの途絶による売上減少	中期	大
		洪水や海面上昇に伴う工場の操業停止による売上減少	中期	中
	慢性	気温上昇により変化する職場環境の維持対応に伴う費用増加	長期	中
移行リスク	政策・法規制	カーボンプライシングや国境炭素税を含めたGHG排出量規制強化への対応による投資・費用の増加	短期	大
	技術	EVシフトに関する技術対応の遅れによる失注に伴う売上減少	短期	大
	市場	原材料(鋼板)のCN対応に伴う価格上昇による費用の増加	中期	中
		エネルギー価格の高騰による費用の増加	長期	中
機会		軽量化技術による自動車の燃費・電費性能向上への貢献に伴う売上の拡大	中期	大
		EV関連製品(バッテリーハウジング、モーターコア)の売上拡大	中期	大
		DXに伴うエネルギー使用の効率化による費用低減	短期	中

参照シナリオ
・2℃未満シナリオ NZE(IEA 2022)
・4℃以上シナリオ RCP8.5(IPCC AR5)
時間軸
・短期:5年未満、中期:10年未満、長期:2050年まで