売上高

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

したがって、当社は、生産・販売体制を基礎とした地域別のセグメントから構成されており、「日本」、「北米」、及び「アジア」の3つを報告セグメントとしております。
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている報告セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。

2020/06/25 11:24

#2 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）

連結子会社の数 2社
ラグナ・グリーンランド・コーポレーション
エフテック・オートモーティブ・コンポーネンツ・プライベート・リミテッド
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は小規模会社であり、総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。2020/06/25 11:24

#3 主要な顧客ごとの情報

3.主要な顧客ごとの情報

		(単位:百万円)
相手先	売上高	関連するセグメント名
本田技研工業㈱及びそのグループ会社	153,004	全報告セグメント

2020/06/25 11:24

#4 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）

2020/06/25 11:24

#5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）

告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている報告セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益(のれん償却前)ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価額に基づいております。2020/06/25 11:24

#6 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容（差異調整に関する事項）（連結）

4.報告セグメント合計額と連結財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)

		(単位:百万円)
売上高	前連結会計年度	当連結会計年度
報告セグメント計	252,195	235,911
セグメント間取引消去	△16,833	△17,199
連結財務諸表の売上高	235,361	218,712

2020/06/25 11:24

#7 売上高、地域ごとの情報（連結）

(注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。

2020/06/25 11:24

#8 社外取締役（及び社外監査役）（連結）

イ.当社グループの業務執行者
ロ.当社グループを主要取引先とする者で、直近事業年度における当社との取引額がその者の年間連結売上高の2%以上となる者又はその業務執行者
ハ.当社グループの主要な取引先で、直近事業年度における当社との取引額が当社の年間連結売上高の2%以上となる取引先又はその業務執行者

2020/06/25 11:24

#9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

当社グループは、2017年4月より開始した第13次中期計画の「Back to Basics」「Challenge for New」との基本方針のもと、得意先に対して新たな価値を提供すべく活動し、北米・日本・アジアにおいて新規大型受注案件の獲得に繋げるとともに、更なる成長に向け開発・生産・エンジニアリングなど全ての領域において強化に取り組んでまいりましたが、当連結会計年度においては感染症の影響を一部、受けることとなりました。
これらの結果、当連結会計年度の経営成績は、売上高は218,712百万円(前期比7.1%減)、営業利益は4,088百万円(前期比37.9%減)経常利益2,764百万円(前期比53.7%減)、親会社株主に帰属する当期純利益328百万円(前期比88.5%減)となりました。
当連結会計年度におけるセグメントごとの業績は次のとおりです。

2020/06/25 11:24

#10 製品及びサービスごとの情報（連結）

1.製品及びサービスごとの情報
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。

2020/06/25 11:24

#11 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は小規模会社であり、総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
2.持分法の適用に関する事項

2020/06/25 11:24