構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 5～50年
機械及び装置 9～17年
工具、器具及び備品 2～15年
(2) 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/21 14:34

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	8,375千円	260千円
機械装置及び運搬具	254	3,914

2019/06/21 14:34

#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

流動資産は、受取手形及び売掛金の減少73百万円がありましたが、現金及び預金の増加487百万円、電子記録債権の増加80百万円、有価証券の増加162百万円、商品及び製品の増加43百万円により、前連結会計年度末と比較して668百万円の増加となりました。
固定資産は、建物及び構築物の減少119百万円、機械装置及び運搬具の減少103百万円、土地の減少110百万円がありましたが、建設仮勘定の増加197百万円、投資有価証券の増加194百万円、投資その他の資産のその他の増加147百万円により、前連結会計年度末と比較して196百万円の増加となりました。
以上の結果、資産合計は前連結会計年度末と比較して864百万円増加し、23,714百万円となりました。

2019/06/21 14:34

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

当社及び国内連結子会社は定率法、在外連結子会社は主として定額法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。

2019/06/21 14:34

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。

2019/06/21 14:34

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法、在外連結子会社は主として定額法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 5～50年
機械装置及び運搬具 8～17年
ロ.無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ.リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/21 14:34