有価証券報告書-第62期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法によっています。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。

建物及び構築物	10年～39年
機械装置及び運搬具	4年～9年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法によっています。
なお、自社利用のソフトウエアは社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しています。
③ リース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しています。