有価証券報告書-第67期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)
有報資料
当社グループは、顧客ニーズに対して性能、品質及びコストパフォーマンスに優れる製品をタイムリーに生産すると同時に、将来の製品化を見据えた研究活動が重要と考えており、新製品の開発、既存製品の改良・改善によって、その製品価値を高め、コストダウンを図ることにより、競争力ある製品造りに取り組んでおります。そして、それを実現するための要素技術として新素材・新製造方案・新機構・新規設備・新試験測定法などの開発に取り組んでおります。
研究開発活動は、主に当社の技術開発部の研究開発スタッフが行っており、開発テーマを効率良く短期に完結させるために、必要に応じてプロジェクト体制で取り組んでおります。また、顧客の研究開発部門等と密接な連携のもと研究開発を進めております。
当連結会計年度の研究開発活動の成果としては、大手ドライブシャフト専門メーカーへの等速ジョイント部品の量産型番の増加、自社開発品である高性能シンクロナイザーリングは新規に国内自動車メーカー数社へ量産品供給を開始し、好評をいただいており、引き続き、拡大展開を進めております。また、既存技術を駆使、進化させた製品にて、大手トランスミッションメーカーとの新規取引を開始しております。
当社主力部品であるロッカーアームについて製造費用を大幅に削減可能な新構想生産ラインを実現させ、新型番の量産を開始したことに加え、他にも種類の拡大を達成しました。更に、ロッカーアームで培ったダイキャスト、旋削、アッセンブリーの製造技術を応用した各種アルミ部品の開発にも注力しており、新規に数点を量産化させました。この中には比較的大型の製品を小型ダイキャスト設備で製造できる技術を完成させ、当社のダイキャスト対応製品の可能性を拡大しました。『知識と経験に、想像力を』とのコンセプトワードのもと、今後も既存製品の競争力強化と共に、新生産技術の開発や、製造費用を大幅削減可能な新構想生産ラインの具現化、電動化時代に対応できる新技術の達成に向け引き続き取組んでまいります。
なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は、710百万円となっております。当社グループは、研究開発活動のほとんどを日本で行っておりますので、セグメント情報に関連付けての金額記載は省略いたします。
研究開発活動は、主に当社の技術開発部の研究開発スタッフが行っており、開発テーマを効率良く短期に完結させるために、必要に応じてプロジェクト体制で取り組んでおります。また、顧客の研究開発部門等と密接な連携のもと研究開発を進めております。
当連結会計年度の研究開発活動の成果としては、大手ドライブシャフト専門メーカーへの等速ジョイント部品の量産型番の増加、自社開発品である高性能シンクロナイザーリングは新規に国内自動車メーカー数社へ量産品供給を開始し、好評をいただいており、引き続き、拡大展開を進めております。また、既存技術を駆使、進化させた製品にて、大手トランスミッションメーカーとの新規取引を開始しております。
当社主力部品であるロッカーアームについて製造費用を大幅に削減可能な新構想生産ラインを実現させ、新型番の量産を開始したことに加え、他にも種類の拡大を達成しました。更に、ロッカーアームで培ったダイキャスト、旋削、アッセンブリーの製造技術を応用した各種アルミ部品の開発にも注力しており、新規に数点を量産化させました。この中には比較的大型の製品を小型ダイキャスト設備で製造できる技術を完成させ、当社のダイキャスト対応製品の可能性を拡大しました。『知識と経験に、想像力を』とのコンセプトワードのもと、今後も既存製品の競争力強化と共に、新生産技術の開発や、製造費用を大幅削減可能な新構想生産ラインの具現化、電動化時代に対応できる新技術の達成に向け引き続き取組んでまいります。
なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は、710百万円となっております。当社グループは、研究開発活動のほとんどを日本で行っておりますので、セグメント情報に関連付けての金額記載は省略いたします。