#1 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2018/03/14 12:37
#2 業績等の概要: 投資活動により使用した資金は、3,175百万円(前連結会計年度比195百万円増)となりました。
これは主に、有形及び無形固定資産の取得による支出3,747百万円、投資有価証券の取得による支出756百万円、有形及び無形固定資産売却による収入1,241百万円等によるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
2018/03/14 12:37
#3 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析: 投資活動により使用した資金は、3,175百万円(前連結会計年度比195百万円増)となりました。
これは主に、有形及び無形固定資産の取得による支出3,747百万円、投資有価証券の取得による支出756百万円、有形及び無形固定資産売却による収入1,241百万円等によるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
2018/03/14 12:37
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。
ただし、当社及び国内連結子会社は平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7～50年
機械装置及び運搬具 4～12年
工具、器具及び備品 2～10年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引にかかるリース資産
リース期間を耐用年数とした定額法によっております。
なお、残存価額については、リース契約上に残価保証の取り決めがあるものは当該残価保証額とし、それ以外のものは零としております。
また、リース取引開始日がリース会計基準適用初年度開始前の所有権移転外ファイナンス・リース取引につきましては、引き続き通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2018/03/14 12:37