無形固定資産
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2011年3月31日
- 14億9000万
- 2012年3月31日 +21.34%
- 18億800万
- 2013年3月31日 -14.77%
- 15億4100万
- 2014年3月31日 -15.12%
- 13億800万
- 2015年3月31日 +4.28%
- 13億6400万
- 2016年3月31日 -13.2%
- 11億8400万
- 2017年3月31日 -10.73%
- 10億5700万
- 2018年3月31日 +1.23%
- 10億7000万
- 2019年3月31日 +2.15%
- 10億9300万
- 2020年3月31日 +2.47%
- 11億2000万
- 2021年3月31日 -13.75%
- 9億6600万
- 2022年3月31日 +6%
- 10億2400万
- 2023年3月31日 +22.27%
- 12億5200万
個別
- 2011年3月31日
- 11億9500万
- 2012年3月31日 +12.72%
- 13億4700万
- 2013年3月31日 -18.86%
- 10億9300万
- 2014年3月31日 -21.5%
- 8億5800万
- 2015年3月31日 -10.26%
- 7億7000万
- 2016年3月31日 -11.82%
- 6億7900万
- 2017年3月31日 -10.75%
- 6億600万
- 2018年3月31日 -0.66%
- 6億200万
- 2019年3月31日 +18.77%
- 7億1500万
- 2020年3月31日 -6.71%
- 6億6700万
- 2021年3月31日 -16.94%
- 5億5400万
- 2022年3月31日 +14.8%
- 6億3600万
- 2023年3月31日 +34.75%
- 8億5700万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。
ただし、当社及び国内連結子会社は1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7～50年
機械装置及び運搬具 2～12年
工具、器具及び備品 2～10年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とした定額法によっております。
なお、残存価額については、リース契約上に残価保証の取り決めがあるものは当該残価保証額とし、それ以外のものは零としております。2023/06/28 11:31 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2023/06/28 11:31
投資活動により使用した資金は、3,634百万円(前連結会計年度比748百万円減)となりました。主な内訳は、有形及び無形固定資産の取得による支出3,442百万円であります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 工具、器具及び備品 2～10年2023/06/28 11:31
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 工具、器具及び備品 2～10年2023/06/28 11:31
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。