#1 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2019/06/26 9:30
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析: (投資活動によるキャッシュ・フロー)
投資活動により使用した資金は、8,225百万円(前連結会計年度比3,966百万円増)となりました。主な内訳は、有形及び無形固定資産の取得による支出8,370百万円であります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
2019/06/26 9:30
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 工具、器具及び備品 2～10年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
2019/06/26 9:30
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 工具、器具及び備品 2～10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
2019/06/26 9:30
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。
ただし、当社及び国内連結子会社は1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7～50年
機械装置及び運搬具 2～12年
工具、器具及び備品 2～10年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とした定額法によっております。
なお、残存価額については、リース契約上に残価保証の取り決めがあるものは当該残価保証額とし、それ以外のものは零としております。2019/06/26 9:30