新明和工業(7224)の無形固定資産の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 14億5700万
- 2009年3月31日 -10.84%
- 12億9900万
- 2010年3月31日 -11.16%
- 11億5400万
- 2010年12月31日 -15.51%
- 9億7500万
- 2011年3月31日 +0.51%
- 9億8000万
- 2011年6月30日 -6.94%
- 9億1200万
- 2011年9月30日 -0.44%
- 9億800万
- 2011年12月31日 -5.51%
- 8億5800万
- 2012年3月31日 +3.85%
- 8億9100万
- 2012年6月30日 +24.47%
- 11億900万
- 2012年9月30日 +4.87%
- 11億6300万
- 2012年12月31日 +1.89%
- 11億8500万
- 2013年3月31日 +7%
- 12億6800万
- 2013年6月30日 -2.84%
- 12億3200万
- 2013年9月30日 +13.31%
- 13億9600万
- 2013年12月31日 +0.86%
- 14億800万
- 2014年3月31日 +19.39%
- 16億8100万
- 2014年6月30日 +5.23%
- 17億6900万
- 2014年9月30日 +10.8%
- 19億6000万
- 2014年12月31日 -0.26%
- 19億5500万
- 2015年3月31日 +10.69%
- 21億6400万
- 2015年6月30日 -3.93%
- 20億7900万
- 2015年9月30日 +4.76%
- 21億7800万
- 2015年12月31日 +4.82%
- 22億8300万
- 2016年3月31日 +5.21%
- 24億200万
- 2016年6月30日 -0.58%
- 23億8800万
- 2016年9月30日 +4.1%
- 24億8600万
- 2016年12月31日 -3.9%
- 23億8900万
- 2017年3月31日 +6.2%
- 25億3700万
- 2017年6月30日 -5.12%
- 24億700万
- 2017年9月30日 +2.83%
- 24億7500万
- 2017年12月31日 -2.87%
- 24億400万
- 2018年3月31日 +7.61%
- 25億8700万
- 2018年6月30日 -3.52%
- 24億9600万
- 2018年9月30日 +0.88%
- 25億1800万
- 2018年12月31日 -3.34%
- 24億3400万
- 2019年3月31日 +13.72%
- 27億6800万
- 2019年6月30日 -4.66%
- 26億3900万
- 2019年9月30日 -2.54%
- 25億7200万
- 2019年12月31日 -2.92%
- 24億9700万
- 2020年3月31日 +2.12%
- 25億5000万
- 2020年6月30日 -4.12%
- 24億4500万
- 2020年9月30日 +50.92%
- 36億9000万
- 2020年12月31日 -4.34%
- 35億3000万
- 2021年3月31日 -31.53%
- 24億1700万
- 2021年6月30日 -4.88%
- 22億9900万
- 2021年9月30日 +21.71%
- 27億9800万
- 2021年12月31日 +0.11%
- 28億100万
- 2022年3月31日 +2.68%
- 28億7600万
- 2022年6月30日 -2.68%
- 27億9900万
- 2022年9月30日 +0.43%
- 28億1100万
- 2022年12月31日 ±0%
- 28億1100万
- 2023年3月31日 -3.88%
- 27億200万
- 2023年6月30日 -4.89%
- 25億7000万
- 2023年9月30日 +0.86%
- 25億9200万
- 2023年12月31日 -1.23%
- 25億6000万
- 2024年3月31日 +2.3%
- 26億1900万
- 2024年6月30日 -1.11%
- 25億9000万
- 2024年9月30日 +4.56%
- 27億800万
- 2024年12月31日 +1.4%
- 27億4600万
- 2025年3月31日 +5.54%
- 28億9800万
- 2025年6月30日 -4.55%
- 27億6600万
- 2025年9月30日 +3.04%
- 28億5000万
- 2025年12月31日 -1.16%
- 28億1700万
個別
- 2008年3月31日
- 11億4400万
- 2009年3月31日 -12.41%
- 10億200万
- 2010年3月31日 -3.99%
- 9億6200万
- 2011年3月31日 -16.74%
- 8億100万
- 2012年3月31日 -11.36%
- 7億1000万
- 2013年3月31日 +9.58%
- 7億7800万
- 2014年3月31日 +42.16%
- 11億600万
- 2015年3月31日 +48.37%
- 16億4100万
- 2016年3月31日 +15.78%
- 19億
- 2017年3月31日 +5.16%
- 19億9800万
- 2018年3月31日 -0.5%
- 19億8800万
- 2019年3月31日 -5.08%
- 18億8700万
- 2020年3月31日 -7.9%
- 17億3800万
- 2021年3月31日 -12.08%
- 15億2800万
- 2022年3月31日 -7.07%
- 14億2000万
- 2023年3月31日 -10.77%
- 12億6700万
- 2024年3月31日 +2.45%
- 12億9800万
- 2025年3月31日 +21.03%
- 15億7100万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) セグメント資産の調整額16,104百万円には、セグメント間取引消去△35,528百万円、各報告セグメントに配分していない全社資産51,633百万円が含まれております。全社資産は、主に親会社での余資運用資金(現金及び預金)、長期投資資金(投資有価証券)及び管理部門に係る資産であります。2025/06/24 16:02
(3) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△121百万円には、セグメント間取引消去△216百万円、各報告セグメントに配分していない全社資産の設備投資額95百万円が含まれております。
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、建設事業、不動産事業、ソフトウェア事業等を含んでおります。
2 調整額は、以下のとおりであります。
(1) セグメント利益の調整額△4,287百万円には、セグメント間取引消去△434百万円、各報告セグメントに配分していない全社費用△3,853百万円が含まれております。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費及び基礎的試験研究費であります。
(2) セグメント資産の調整額15,336百万円には、セグメント間取引消去△40,844百万円、各報告セグメントに配分していない全社資産56,180百万円が含まれております。全社資産は、主に親会社での余資運用資金(現金及び預金)、長期投資資金(投資有価証券)及び管理部門に係る資産であります。
(3) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△385百万円には、セグメント間取引消去△542百万円、各報告セグメントに配分していない全社資産の設備投資額157百万円が含まれております。
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2025/06/24 16:02 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ:時価法2025/06/24 16:02
- #4 設備投資等の概要
- 1 【設備投資等の概要】2025/06/24 16:02
当社グループでは生産能力の拡大と生産体制の合理化及び最適化を重要課題とし、焦点を絞った設備投資を行っております。当連結会計年度においては、設備の導入、更新及び合理化を中心に6,541百万円(無形固定資産に係るものを含む)の設備投資を実施いたしました。
特装車セグメントにおいては、特装車の生産能力増強に向けた設備の更新及び合理化を中心に2,825百万円の設備投資を実施いたしました。パーキングシステムセグメントにおいては、設備の新設を中心に895百万円の設備投資を実施いたしました。産機・環境システムセグメントにおいては、生産設備の更新及び合理化を中心に594百万円の設備投資を実施いたしました。流体セグメントにおいては、生産設備の更新及び合理化を中心に1,777百万円の設備投資を実施いたしました。航空機セグメントにおいては、航空機部品の生産設備の更新及び合理化を中心に509百万円の設備投資を実施いたしました。その他事業については、不動産事業用資産を中心に325百万円の設備投資を実施いたしました。 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- なお、当社及び主要な国内連結子会社の耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2025/06/24 16:02
②無形固定資産(リース資産を除く):定額法
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2025/06/24 16:02
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)・・・定額法
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。