有価証券報告書-第70期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「補助金収入」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に表示していた379百万円は、「補助金収入」73百万円、「その他」306百万円として組み替えております。
また、前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業外損失」の「固定資産廃却損」は、営業外損失の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外損失」の「固定資産廃却損」に表示していた248百万円は、「その他」として組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他の資産の増減額」に含めていた「投資有価証券評価損益」は、金額の重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
また、前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「貸倒引当金の増減額」及び「固定資産廃却損」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他の資産の増減額」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「貸倒引当金の増減額」に表示していた283百万円及び「固定資産廃却損」に表示していた248百万円は、「その他の資産増減額」として組替えており、「その他の資産の増減額」に表示していた82百万円は「投資有価証券評価損益」13百万円、「その他の資産の増減額」は601百万円として組み替えております。
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「補助金収入」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に表示していた379百万円は、「補助金収入」73百万円、「その他」306百万円として組み替えております。
また、前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業外損失」の「固定資産廃却損」は、営業外損失の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外損失」の「固定資産廃却損」に表示していた248百万円は、「その他」として組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他の資産の増減額」に含めていた「投資有価証券評価損益」は、金額の重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
また、前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「貸倒引当金の増減額」及び「固定資産廃却損」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他の資産の増減額」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「貸倒引当金の増減額」に表示していた283百万円及び「固定資産廃却損」に表示していた248百万円は、「その他の資産増減額」として組替えており、「その他の資産の増減額」に表示していた82百万円は「投資有価証券評価損益」13百万円、「その他の資産の増減額」は601百万円として組み替えております。