利益剰余金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2007年12月31日
- 1167億4800万
- 2008年12月31日 +17.35%
- 1370億400万
- 2009年12月31日 -0.19%
- 1367億4200万
- 2010年12月31日 +6.52%
- 1456億6100万
- 2011年12月31日 +9.57%
- 1595億9700万
- 2012年12月31日 +10.78%
- 1768億800万
- 2013年12月31日 +15.6%
- 2043億8800万
- 2014年12月31日 +20.71%
- 2467億2600万
- 2015年12月31日 +26.15%
- 3112億4400万
- 2016年12月31日 +11.76%
- 3478億4000万
- 2017年12月31日 +6.92%
- 3719億1400万
- 2018年12月31日 +10.64%
- 4114億7600万
- 2019年12月31日 +9.11%
- 4489億4100万
- 2020年12月31日 +10.94%
- 4980億4600万
- 2021年12月31日 +13.7%
- 5662億6300万
- 2022年12月31日 +12.69%
- 6381億4100万
- 2023年12月31日 +1.42%
- 6471億7200万
個別
- 2007年12月31日
- 440億5400万
- 2008年12月31日 +14.7%
- 505億2800万
- 2009年12月31日 -19.18%
- 408億3600万
- 2010年12月31日 -4.59%
- 389億6200万
- 2011年12月31日 +20%
- 467億5300万
- 2012年12月31日 -0%
- 467億5100万
- 2013年12月31日 +9.39%
- 511億3900万
- 2014年12月31日 +21.38%
- 620億7500万
- 2015年12月31日 +19.56%
- 742億1700万
- 2016年12月31日 +10.58%
- 820億7200万
- 2017年12月31日 +11.14%
- 912億1200万
- 2018年12月31日 +17.6%
- 1072億6200万
- 2019年12月31日 +11.96%
- 1200億9400万
- 2020年12月31日 +41.95%
- 1704億6800万
- 2021年12月31日 -0.36%
- 1698億5600万
- 2022年12月31日 +4.49%
- 1774億7500万
- 2023年12月31日 -6.56%
- 1658億3800万
有報情報
- #1 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）
- 非連結子会社は島野足立㈱等であります。非連結子会社の合計の総資産、売上高、当期純損益及び利益剰余金等のうち持分見合額は、それぞれ連結財務諸表に及ぼす影響が軽微なため、連結の範囲から除外しております。2024/03/28 10:10
- #2 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由（連結）
- 持分法を適用していない非連結子会社及び、㈱サンボウ等の関連会社の合計の当期純損益及び利益剰余金等のうち持分見合額は、それぞれ連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ全体としても重要性がないため持分法の適用範囲から除外しております。2024/03/28 10:10
- #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 負債合計は69,334百万円(前連結会計年度末比15,983百万円減)となりました。これは、製品保証引当金が14,624百万円増加し、未払法人税等が16,162百万円、買掛金が9,570百万円、流動負債のその他が2,912百万円、短期借入金が2,151百万円それぞれ減少したこと等によるものです。2024/03/28 10:10
純資産合計は802,396百万円(前連結会計年度末比61,301百万円増)となりました。これは、為替換算調整勘定が39,015百万円、自己株式の消却により11,645百万円、利益剰余金が9,031百万円それぞれ増加したこと等によるものです。
この結果、自己資本比率は前連結会計年度末の89.6%から91.9%となり、1株当たり純資産は8,166円35銭から8,905円21銭となりました。 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 連結子会社は48社であります。主要な連結子会社名は「第1 企業の概況 4 関係会社の状況」に記載しております。2024/03/28 10:10
非連結子会社は島野足立㈱等であります。非連結子会社の合計の総資産、売上高、当期純損益及び利益剰余金等のうち持分見合額は、それぞれ連結財務諸表に及ぼす影響が軽微なため、連結の範囲から除外しております。
2 持分法の適用に関する事項