建物（純額）

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

有形固定資産
主として海外販売子会社の土地及び建物であります。
② リース資産の減価償却の方法

2014/03/28 10:16

#2 固定資産の減価償却の方法

部品成型及び鋳造用金型は、見積使用可能期間の月数による定額法
また、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、旧定額法
平成19年4月1日以降に取得した有形固定資産(リース資産を除く)

2014/03/28 10:16

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1 当期増加額の主なものは次のとおりであります。

建物	新工場関連		1,769百万円
	厚生施設他		91百万円
機械及び装置	生産用機械		1,575百万円
工具、器具及び備品	生産用金型		1,903百万円
建設仮勘定	新工場関連		5,507百万円
	生産用機械		2,358百万円

2 当期減少額の主なものは次のとおりであります。

建物	新工場関連		390百万円
	厚生施設他		20百万円
機械及び装置	生産用機械		1,802百万円
工具、器具及び備品	生産用金型		1,620百万円

3 当期償却額のうち( )内は内書きで減損損失の計上額であります。

2014/03/28 10:16

#4 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(2) 当連結会計年度の財政状態の分析
当連結会計年度末における資産は319,223百万円(前年同期比61,516百万円増)となりました。これは、現金及び預金が33,845百万円、建物及び構築物が5,488百万円、建設仮勘定が5,482百万円、投資有価証券が3,791百万円それぞれ増加したこと等によるものです。
当連結会計年度末における負債は48,308百万円(前年同期比6,966百万円増)となりました。これは、長期借入金が2,089百万円、買掛金が1,774百万円、その他流動負債が2,818百万円それぞれ増加したこと等によるものです。

2014/03/28 10:16

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産
平成19年3月31日以前に取得した有形固定資産(リース資産除く)
旧定率法
部品成型及び鋳造用金型については、見積使用可能期間の月数による定額法
また、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、旧定額法
なお、在外連結子会社は主として定額法
平成19年4月1日以降に取得した有形固定資産(リース資産除く)
定率法
部品成型及び鋳造用金型については、見積使用可能期間の月数による定額法
また、建物(建物附属設備を含む)については、定額法
なお、在外連結子会社は主として定額法
リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
無形固定資産
定額法
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(主として5年)に基づく定額法
長期前払費用
定額法2014/03/28 10:16