島津製作所（7701）の全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 医用機器の推移 - 全期間
連結
- 2013年6月30日
- 1億6400万
- 2013年9月30日 +459.15%
- 9億1700万
- 2013年12月31日 +9.6%
- 10億500万
- 2014年6月30日
- -4億7800万
- 2014年9月30日
- 4億300万
- 2014年12月31日 -43.92%
- 2億2600万
- 2015年6月30日
- -5億9600万
- 2015年9月30日
- -1億3600万
- 2015年12月31日 -65.44%
- -2億2500万
- 2016年6月30日 -110.22%
- -4億7300万
- 2016年9月30日
- 5億2200万
- 2016年12月31日
- -1億1400万
- 2017年6月30日 -411.4%
- -5億8300万
- 2017年9月30日
- 6億6400万
- 2017年12月31日 +1.81%
- 6億7600万
- 2018年6月30日
- -1億2400万
- 2018年9月30日
- 6億8500万
- 2018年12月31日 +35.62%
- 9億2900万
- 2019年6月30日
- -5億1200万
- 2019年9月30日
- 14億900万
- 2019年12月31日 -8.3%
- 12億9200万
- 2020年6月30日 -96.67%
- 4300万
- 2020年9月30日 +999.99%
- 11億1400万
- 2020年12月31日 +80.79%
- 20億1400万
- 2021年6月30日 -55.96%
- 8億8700万
- 2021年9月30日 +203.38%
- 26億9100万
- 2021年12月31日 +53.33%
- 41億2600万
- 2022年6月30日 -94.06%
- 2億4500万
- 2022年9月30日 +999.99%
- 28億7000万
- 2022年12月31日 +30.84%
- 37億5500万
- 2023年6月30日 -98.96%
- 3900万
- 2023年9月30日 +999.99%
- 16億3200万
- 2023年12月31日 +46.08%
- 23億8400万
- 2024年9月30日 -33.14%
- 15億9400万
- 2025年9月30日 -20.58%
- 12億6600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 当社は、製品別の事業部を置き、各事業部は、取り扱う製品・サービスについて国内および海外の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しています。2025/06/25 13:21
したがって、当社は、事業部を基礎とした製品別のセグメントから構成されており、「計測機器事業」、「医用機器事業」、「産業機器事業」および「航空機器事業」の4つを報告セグメントとしています。
各報告セグメントの主要な製品は、「第1 企業の概況 3 事業の内容」に記載しています。 - #2 リコール関連損失に関する注記（連結）
- 当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)2025/06/25 13:21
当社製造の医用機器の一部対象機種において使用されている部品等の不良に起因するリコールを決定したことに伴い、当該製品の改修等に要すると見込まれた費用を特別損失として計上しています。 - #3 会計方針に関する事項（連結）
- ステップ5:履行義務を充足した時に又は充足するにつれて収益を認識する2025/06/25 13:21
収益を認識するにあたっては、当社グループが主な事業としている計測機器事業、医用機器事業、産業機器事業、航空機器事業における製品の販売、サービス業務およびその他の販売について、顧客との契約に基づき履行義務を識別しており、通常は下記の時点で当社グループの履行義務を充足すると判断し収益を認識しています。
①製品の販売に係る収益 - #4 収益認識関係、連結財務諸表（連結）
- 3 顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報2025/06/25 13:21
当社グループの事業は、計測機器事業、医用機器事業、産業機器事業、航空機器事業、その他事業より構成されており、各事業において製品の販売及び役務の提供を行っています。
契約及び履行義務に関する情報および履行義務の充足時点に関する情報は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項 4 会計方針に関する事項 (5) 重要な収益及び費用の計上基準」に記載のとおりです。 - #5 従業員の状況（連結）
- (1) 連結会社の状況2025/06/25 13:21
(注) 1 従業員数は、当社グループからグループ外への出向者を除き、グループ外から当社グループへの出向者を含む就業可能人員数です。(2025年3月31日現在) 計測機器 8,940 [731] 医用機器 1,975 [181] 産業機器 1,210 [270]
2 臨時従業員数は[ ]内に年間の平均人員を外数で記載しています。 - #6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- ライフサイエンス分野では製薬、食品市場を中心に、計測機器事業における液体クロマト分析システムと質量分析システムを重点機種と位置付け、お客様の業務の効率化・省力化に向けたAIによる分析プロセスの革新(AX:アナリティカルトランスフォーメーション)の実現を追求します。また、医薬品精製装置への参入などソリューション提供の拡大を進めます。2025/06/25 13:21
メドテック分野では、計測機器事業と医用機器事業を中心に据え、臨床検体検査ソリューションの提供・実装強化と、画像診断にAIやIoT技術を活用した「イメージングトランスフォーメーション (IMX)」を引き続き展開し事業拡大を進めます。また、健康長寿の実現、シニアヘルスケアへの貢献に向け、パートナーとの共創によるアルツハイマー型認知症や感染症に関連した研究開発と、当社独自の音声認識機能を搭載する血管撮影システムや高齢者の嚥下(えんげ)検査用X線TV装置のグローバル展開を進めます。
②グリーン領域 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当連結会計年度における生産実績をセグメントごとに示すと、つぎのとおりです。2025/06/25 13:21
(注) 金額は、販売価格によっています。セグメントの名称 金額(百万円) 前期比(%) 計測機器 345,501 △1.6 医用機器 71,834 △3.5 産業機器 72,223 6.1
ロ. 受注実績 - #8 脚注（取締役（及び監査役）（連結）
- 業務執行役員の体制はつぎのとおりです。(※は取締役兼務者です。)2025/06/25 13:21
役位 氏名 担当業務 常務執行役員 冨田 眞巳 分析計測事業部長 常務執行役員 園木 清人 医用機器事業部長 常務執行役員 前田 愛明 経営戦略・コーポレート・コミュニケーション担当、標準化戦略(CSO)担当 執行役員 井上 武明 分析計測事業部副事業部長(品証担当) 執行役員 鈴木 和也 医用機器事業部副事業部長(営業・マーケティング・サービス担当) 兼グローバルマーケティング部長 執行役員 Palanisamy Prem Anand Shimadzu (Asia Pacific) Pte. Ltd.(シンガポール) 社長 - #9 設備の新設、除却等の計画（連結）
- 当連結会計年度後の1年間の設備投資計画は250億円であり、セグメントでの内訳はつぎのとおりです。2025/06/25 13:21
(注) 1 無形固定資産を含んでいます。セグメントの名称 2025年3月末計画金額(百万円) 必要性 資金調達方法 計測機器 18,000 コスト低減、生産能力増強等 自己資金 医用機器 3,600 同上 同上 産業機器 2,500 同上 同上
2 経常的な設備の更新のための除却を除き、重要な設備の除却の計画はありません。 - #10 設備投資等の概要
- 当社グループは、主に研究開発の充実および生産部門の効率化等のための設備や、機械装置等の更新のための投資を行っています。当連結会計年度の設備投資の内訳はつぎのとおりです。2025/06/25 13:21
(注) 1 無形固定資産を含んでいます。当連結会計年度 計測機器 16,134 百万円 医用機器 3,349 産業機器 2,325
2 複数の報告セグメントに係る設備投資については、適切な配賦基準によって各報告セグメントへ配分しています。 - #11 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- ステップ5:履行義務を充足した時に又は充足するにつれて収益を認識する2025/06/25 13:21
収益を認識するにあたっては、当社が主な事業としている計測機器事業、医用機器事業、産業機器事業、航空機器事業における製品の販売、サービス業務およびその他の販売について、顧客との契約に基づき履行義務を識別しており、通常は下記の時点で当社の履行義務を充足すると判断し収益を認識しています。
(1) 製品の販売に係る収益
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
