島津製作所（7701）の役員賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 3億2200万
- 2009年3月31日 -4.04%
- 3億900万
- 2010年3月31日 -41.1%
- 1億8200万
- 2010年12月31日 -11.54%
- 1億6100万
- 2011年3月31日 +19.88%
- 1億9300万
- 2011年6月30日 -55.44%
- 8600万
- 2011年9月30日 +59.3%
- 1億3700万
- 2011年12月31日 -9.49%
- 1億2400万
- 2012年3月31日 +64.52%
- 2億400万
- 2012年6月30日 -59.31%
- 8300万
- 2012年9月30日 +97.59%
- 1億6400万
- 2012年12月31日 -10.98%
- 1億4600万
- 2013年3月31日 +28.77%
- 1億8800万
- 2013年6月30日 -54.26%
- 8600万
- 2013年9月30日 +112.79%
- 1億8300万
- 2013年12月31日 +1.09%
- 1億8500万
- 2014年3月31日 +43.24%
- 2億6500万
- 2014年6月30日 -64.91%
- 9300万
- 2014年9月30日 +105.38%
- 1億9100万
- 2014年12月31日 +10.47%
- 2億1100万
- 2015年3月31日 +45.02%
- 3億600万
- 2015年6月30日 -69.28%
- 9400万
- 2015年9月30日 +106.38%
- 1億9400万
- 2015年12月31日 +6.7%
- 2億700万
- 2016年3月31日 +37.2%
- 2億8400万
- 2016年6月30日 -66.2%
- 9600万
- 2016年9月30日 +106.25%
- 1億9800万
- 2016年12月31日 +4.04%
- 2億600万
- 2017年3月31日 +33.5%
- 2億7500万
- 2017年6月30日 -65.09%
- 9600万
- 2017年9月30日 +105.21%
- 1億9700万
- 2017年12月31日 -1.02%
- 1億9500万
- 2018年3月31日 +32.82%
- 2億5900万
- 2018年6月30日 -67.18%
- 8500万
- 2018年9月30日 +120%
- 1億8700万
- 2018年12月31日 +1.07%
- 1億8900万
- 2019年3月31日 +48.68%
- 2億8100万
- 2019年6月30日 -66.55%
- 9400万
- 2019年9月30日 +91.49%
- 1億8000万
- 2019年12月31日 +4.44%
- 1億8800万
- 2020年3月31日 +42.55%
- 2億6800万
- 2020年6月30日 -73.13%
- 7200万
- 2020年9月30日 +100%
- 1億4400万
- 2020年12月31日 +6.25%
- 1億5300万
- 2021年3月31日 +90.85%
- 2億9200万
- 2021年6月30日 -66.44%
- 9800万
- 2021年9月30日 +103.06%
- 1億9900万
- 2021年12月31日 +13.57%
- 2億2600万
- 2022年3月31日 +57.08%
- 3億5500万
- 2022年6月30日 -68.45%
- 1億1200万
- 2022年9月30日 +117.86%
- 2億4400万
- 2022年12月31日 +1.64%
- 2億4800万
- 2023年3月31日 +47.58%
- 3億6600万
- 2023年6月30日 -66.67%
- 1億2200万
- 2023年9月30日 +115.57%
- 2億6300万
- 2023年12月31日 +3.8%
- 2億7300万
- 2024年3月31日 +59.34%
- 4億3500万
- 2024年6月30日 -72.87%
- 1億1800万
- 2024年9月30日 +106.78%
- 2億4400万
- 2024年12月31日 +4.1%
- 2億5400万
- 2025年3月31日 +48.82%
- 3億7800万
- 2025年6月30日 -71.43%
- 1億800万
- 2025年9月30日 +106.48%
- 2億2300万
- 2025年12月31日 +11.21%
- 2億4800万
- 2026年3月31日 +54.84%
- 3億8400万
- 2026年6月30日 -76.04%
- 9200万
個別
- 2008年3月31日
- 1億9700万
- 2009年3月31日 -6.6%
- 1億8400万
- 2010年3月31日 -59.24%
- 7500万
- 2011年3月31日 -4%
- 7200万
- 2012年3月31日 +26.39%
- 9100万
- 2013年3月31日 -17.58%
- 7500万
- 2014年3月31日 +52%
- 1億1400万
- 2015年3月31日 +26.32%
- 1億4400万
- 2016年3月31日 -12.5%
- 1億2600万
- 2017年3月31日 -8.73%
- 1億1500万
- 2018年3月31日 -22.61%
- 8900万
- 2019年3月31日 +31.46%
- 1億1700万
- 2020年3月31日 -5.13%
- 1億1100万
- 2021年3月31日 +18.02%
- 1億3100万
- 2022年3月31日 +41.22%
- 1億8500万
- 2023年3月31日 -16.22%
- 1億5500万
- 2024年3月31日 +10.32%
- 1億7100万
- 2025年3月31日 -23.98%
- 1億3000万
- 2026年3月31日 -10%
- 1億1700万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費（連結）
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目および金額はつぎのとおりです。2026/06/23 15:14
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 賞与引当金繰入額 6,885 7,329 役員賞与引当金繰入額 378 384 退職給付費用 841 1,195 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
主として総平均法による原価法によっています。ただし、一部については、商品及び製品、原材料及び貯蔵品は移動平均法による原価法、仕掛品は個別法による原価法によっています。
(原価法は、収益性の低下による簿価切下げの方法によっています。)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産および使用権資産を除く)
定額法によっています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
②無形固定資産(リース資産を除く)建物及び構築物 2～59年 機械装置及び運搬具 2～17年 その他(工具、器具及び備品) 2～15年
定額法によっています。
なお、自社利用のソフトウエアについては、自社における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。2026/06/23 15:14 - #3 引当金明細表（連結）
- 2026/06/23 15:14
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 賞与引当金 6,609 6,941 6,609 6,941 役員賞与引当金 130 117 130 117 株式給付引当金 106 98 84 119 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 棚卸資産の評価基準および評価方法
総平均法による原価法によっています。ただし、一部については、商品及び製品、原材料及び貯蔵品は移動平均法による原価法、仕掛品は個別法による原価法によっています。
(原価法は、収益性の低下による簿価切下げの方法によっています。)
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっています。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっています。
なお、自社利用のソフトウエアについては、自社における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。2026/06/23 15:14
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
