役員賞与引当金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 3億2200万
- 2009年3月31日 -4.04%
- 3億900万
- 2010年3月31日 -41.1%
- 1億8200万
- 2011年3月31日 +6.04%
- 1億9300万
- 2012年3月31日 +5.7%
- 2億400万
- 2013年3月31日 -7.84%
- 1億8800万
- 2014年3月31日 +40.96%
- 2億6500万
- 2015年3月31日 +15.47%
- 3億600万
- 2016年3月31日 -7.19%
- 2億8400万
- 2017年3月31日 -3.17%
- 2億7500万
- 2018年3月31日 -5.82%
- 2億5900万
- 2019年3月31日 +8.49%
- 2億8100万
- 2020年3月31日 -4.63%
- 2億6800万
- 2021年3月31日 +8.96%
- 2億9200万
- 2022年3月31日 +21.58%
- 3億5500万
- 2023年3月31日 +3.1%
- 3億6600万
個別
- 2008年3月31日
- 1億9700万
- 2009年3月31日 -6.6%
- 1億8400万
- 2010年3月31日 -59.24%
- 7500万
- 2011年3月31日 -4%
- 7200万
- 2012年3月31日 +26.39%
- 9100万
- 2013年3月31日 -17.58%
- 7500万
- 2014年3月31日 +52%
- 1億1400万
- 2015年3月31日 +26.32%
- 1億4400万
- 2016年3月31日 -12.5%
- 1億2600万
- 2017年3月31日 -8.73%
- 1億1500万
- 2018年3月31日 -22.61%
- 8900万
- 2019年3月31日 +31.46%
- 1億1700万
- 2020年3月31日 -5.13%
- 1億1100万
- 2021年3月31日 +18.02%
- 1億3100万
- 2022年3月31日 +41.22%
- 1億8500万
- 2023年3月31日 -16.22%
- 1億5500万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目および金額はつぎのとおりです。2023/06/29 14:25
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 賞与引当金繰入額 5,794 6,893 役員賞与引当金繰入額 355 357 退職給付費用 1,796 2,104 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
主として総平均法による原価法によっています。ただし、一部については、商品及び製品、原材料及び貯蔵品は移動平均法による原価法、仕掛品は個別法による原価法によっています。
(原価法は、収益性の低下による簿価切下げの方法によっています。)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産および使用権資産を除く)
定額法によっています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
②無形固定資産(リース資産を除く)建物及び構築物 3~75年 機械装置及び運搬具 4~17年 その他(工具、器具及び備品) 2~15年
定額法によっています。
なお、自社利用のソフトウエアについては、自社における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。2023/06/29 14:25 - #3 引当金明細表(連結)
- 2023/06/29 14:25
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 賞与引当金 5,765 6,488 5,765 6,488 役員賞与引当金 185 155 185 155 受注損失引当金 24 - 24 - - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準および評価方法
総平均法による原価法によっています。ただし、一部については、商品及び製品、原材料及び貯蔵品は移動平均法による原価法、仕掛品は個別法による原価法によっています。
(原価法は、収益性の低下による簿価切下げの方法によっています。)
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっています。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっています。
なお、自社利用のソフトウエアについては、自社における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。2023/06/29 14:25