有価証券報告書-第152期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

1 資産の評価基準および評価方法
(1) 有価証券の評価基準および評価方法
子会社株式および関連会社株式……移動平均法による原価法によっています。
その他有価証券
時価のあるもの………………………期末日の市場価格等に基づく時価法によっています。
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しています。)
時価のないもの………………………移動平均法による原価法によっています。
(2) デリバティブの評価基準および評価方法
時価法によっています。
(3) たな卸資産の評価基準および評価方法
総平均法による原価法によっています。ただし、一部については、商品及び製品、原材料及び貯蔵品は移動平均法による原価法、仕掛品は個別法による原価法によっています。
(原価法は、収益性の低下による簿価切下げの方法によっています。)