有価証券報告書-第155期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結貸借対照表)
前連結会計年度において、「投資その他の資産」の「その他」に含めていた「退職給付に係る資産」は、資産の総額の100分の1を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「投資その他の資産」の「その他」に表示していた7,535百万円は、「退職給付に係る資産」3,705百万円、「その他」3,829百万円として組み替えています。
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、「営業外費用」の「その他」に含めていた「支払補償費」は、営業外費用の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「その他」に表示していた1,651百万円は、「支払補償費」100百万円、「その他」1,551百万円として組み替えています。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」としていた「自己株式の増減額」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より「自己株式の増減額」として表示することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」と表示していた△24百万円は、「自己株式の増減額」△24百万円として組み替えています。
(連結貸借対照表)
前連結会計年度において、「投資その他の資産」の「その他」に含めていた「退職給付に係る資産」は、資産の総額の100分の1を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「投資その他の資産」の「その他」に表示していた7,535百万円は、「退職給付に係る資産」3,705百万円、「その他」3,829百万円として組み替えています。
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、「営業外費用」の「その他」に含めていた「支払補償費」は、営業外費用の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「その他」に表示していた1,651百万円は、「支払補償費」100百万円、「その他」1,551百万円として組み替えています。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」としていた「自己株式の増減額」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より「自己株式の増減額」として表示することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」と表示していた△24百万円は、「自己株式の増減額」△24百万円として組み替えています。