固定資産
連結
- 2015年3月31日
- 100億9735万
- 2016年3月31日 -7.5%
- 93億3992万
個別
- 2015年3月31日
- 101億4539万
- 2016年3月31日 -4.71%
- 96億6736万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2016/06/29 11:00
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ①リース資産の内容2016/06/29 11:00
無形固定資産 ソフトウエアであります。
②リース資産の減価償却の方法 - #3 事業等のリスク
- 当社の将来の課税所得を見積り、繰延税金資産の回収可能性を判断して貸借対照表に計上しております。将来の課税所得が、当社の計画どおり得られない場合には、評価性引当額を計上することにより、繰延税金資産を減額することになり、その結果、当社グループの当期純利益に影響を与える可能性があります。2016/06/29 11:00
(10)固定資産の減損について
当社グループの固定資産は、将来当社グループ事業の収益性が大幅に低下し、その事業に関連する固定資産投資額の回収が見込めなくなる場合には、当該固定資産の帳簿価額を投資回収可能額まで減損処理を行うことを余儀なくされ、その結果、当社グループの業績に悪影響を及ぼす可能性があります。 - #4 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 10~50年
機械及び装置 4~13年
(2)無形固定資産及び投資その他の資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(残価保証の取決めがあるものは当該保証額)とする定額法によっております。なお、リース取引開始日が平成20年3月31日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2016/06/29 11:00 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2016/06/29 11:00
(単位:千円) - #6 減損損失に関する注記(連結)
- ・クロダプレシジョンインダストリーズ(M)の生産設備に関しては、収益性が低下し投資額の回収が見込めなくなったことから、帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。2016/06/29 11:00
・なお、当資産グループの回収可能価額は、正味売却価額によって測定しております。正味売却価額による場合、機械装置等で売却価額の算定が困難な資産については備忘価額で、土地については固定資産税評価額に基づき算定した価額で評価しております。 - #7 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2016/06/29 11:00
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成27年3月31日) 当連結会計年度(平成28年3月31日) その他有価証券評価差額金 △259,060 △185,399 固定資産評価差額金 △24,326 △23,097 買換特例圧縮記帳積立金 △18,106 △14,093
前連結会計年度及び当連結会計年度において税金等調整前当期純損失を計上しているため、記載しておりません。 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
親会社及び国内連結子会社は定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。海外子会社は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 10~50年
機械及び装置 4~13年
②無形固定資産及び投資その他の資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(残価保証の取り決めがあるものは当該保証額)とする定額法を採用しております。なお、リース取引開始日が平成20年3月31日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2016/06/29 11:00